墨田区横網の報知新聞社(「スポーツ報知」発行元)新社屋
スポーツ報知 (スポーツほうち)は、報知新聞社 および読売新聞中部支社 、スポーツ報知西部本社 が発行する日本 のスポーツ新聞 。
概要
題号は『スポーツ報知』となっているが、正式名称は『報知新聞 (ほうちしんぶん)』である。
戦前の1942年 に新聞社の持ち分合同 による経営統合 で読売新聞 と合併、「讀賣報知 」としたが、戦後一度読売から独立。夕刊 紙「新報知」→「報知新聞」を経て、経営難から1949年 に再度読売新聞傘下に入り、朝刊 のスポーツ新聞に転換した。
「新興夕刊紙」としての新報知再創刊当初は、GHQ による新聞統制で、新聞発行に必要とされる印刷用紙の制限もあったため、発行部数は5万部にも満たず、印刷代もかかることから、従業員が現代のストライキ に当たる「年末の餅代よこせ運動」 なる行動を起こす羽目となった。さらに1949年11月にいわゆる全国紙 (中央紙)が事実上夕刊を解禁したことから報知新聞としても再廃刊の危機が高まり、「社内ではもう年を越すのも難しいと覚悟する者も少なくはなかった」(元報知新聞記者・田中茂光の証言)といわれたが、読売新聞からの支援を再開することによって、スポーツ紙への転換という名目で存続の道を図ったとされる。しかし、引き続き新聞統制が続き、GHQの検閲・審査をクリアしないと新規の発行ができないため、1949年12月28日 の社告でもあえてスポーツ紙への新装刊を隠して、一般紙のままで「スポーツ欄大拡充」 とアピールすることでしのいだとされる[ 3] 。
そのため、1949年12月30日の朝刊スポーツ紙としての新装刊第1号も、一般紙と同じ扱いでトップ記事は一般の社会記事を掲載したが、左側に「2リーグ制移行問題 で両リーグはどうなるか」と題した座談会や、読売ジャイアンツ ・手塚明治 の自主トレーニングなどスポーツ記事も掲載するなどした[ 4] 。スポーツ紙の創刊(移行)は、全国4例目(日刊スポーツ 、デイリースポーツ 、スポーツニッポン に次ぐ)で、東京創業のものとしては日刊スポーツ以来2つ目である[ 4] 。
ただ、スポーツ紙移行に際しては弊害もあり、1949年12月1日 から全120回の連載予定で井上友一郎 の長編小説「東京放浪歌」が掲載されたが、上記12月30日からのスポーツ紙への新装刊に際して、「連載小説もこの紙面にふさわしい大衆的な娯楽本位のものに切り替えることになりました。『東京放浪歌』は作者の井上氏の好意あるご了承のもとに本日(12月29日 付け)限りで中止することにいたしました」と記述され、紙面では「井上氏の好意により」とされているが、実際はスポーツ紙に移行するにあたって、新連載「探偵捕り物シリーズ」という短編連作ものを掲載する事が決まっていたことによる強制的な打ち切り(実質未完 )だったことがうかがえ、このことは日本新聞協会 の会報・1950年1月20日 号でも大きく問題視され、「社側(報知新聞)=紙面性格の転換、作者側(井上)=道徳上の責任問題」と書かれる始末となった[ 5] 。
また、創刊当初からの古参の読者からも、伝統ある報知新聞がようやく復刊したかと思ったら、今度はスポーツ・芸能新聞になることで、「伝統を汚すのか」という苦情と、「スポーツ紙への移行という大英断を褒めるべき」とする意見で二分化され、新聞社に投書が殺到したほか、元々は政治担当の記者だった者がスポーツ記者に転向させられるなど、混乱も少なくはなかったという[ 4] 。そのため、報知新聞社が発行する社史にはスポーツ紙への転換については大きく触れてはいないが、読売新聞が発行した社史「読売新聞80年史」(1955年 )には「報知新聞は姉妹紙」としたうえで、直接スポーツ紙としてはなく、「スポーツ・文化・芸能を主体とした特殊紙 に生まれ変わった」として紹介されていた[ 3] 。
スポーツ紙新装刊以後も、歴史的な経緯から『報知新聞』の題号を使い続けたが、スポーツ紙40周年(1990年 )を契機として、1991年 2月 以後は現在の『スポーツ報知』の題号を用いてそれまでの『報知新聞』からより一層スポーツ紙としてのカラーを打ち出すようになっている。1ページ右上に黄色地の楕円形に緑色で「スポーツ報知」と書かれた題字は同年4月 からで、それ以後スポーツ報知の社員は名刺にこの2つの題字(「報知新聞」と「スポーツ報知」)を並列して記載したデザインが配布されている[ 6] 。
スポーツ報知としてのニュースサイトは、2019年3月26日より独自ドメインである「hochi.news」を使用している。それとは別に、報知新聞社としての企業情報サイトとして「hochi.co.jp」を使用している。
かつてはニュースサイト・企業情報サイトとも共通で、読売新聞傘下の「hochi.yomiuri.co.jp」を一時期使用していた後、2014年4月1日から再び独自ドメインの「hochi.co.jp」を使用していた(なお、独自ドメインの「hochi.co.jp」はそれ以前にも使用したことがある)。
読売新聞グループ のスポーツ新聞(ただし、持株会社 の直系傘下ではない)であることから読売ジャイアンツ (巨人)の情報が多く、一面左下には毎日必ず「ジャイアンツ日記」というミニコラムを掲載するなどしていることから、全国の野球ファンからは「ジャイアンツの機関紙 」と認識されている。実際、フリーペーパー『スポーツゴジラ』の「スポーツ新聞特集」(2016年5月発行分)では、『スポーツ報知』の記者みずから「巨人の機関紙」と説明していた[ 7] 。なお、巨人が勝った翌日は1面から3面が巨人関連ニュースになる他、巨人の選手のコメントもきめ細かく掲載している。
スポーツニッポンにおける「スポニチ」やサンケイスポーツにおける「サンスポ」のような略称は無いが、一般には「報知 」と呼ばれている。
発行所
報知新聞社
東京本社(対象:東北、関東、甲信越、静岡県、石川県、富山県)
大阪本社(同:近畿〔三重県伊賀地域含む〕、福井県、中国〔山口県を除く〕、四国)
読売新聞中部支社 (対象:中京〔三重県伊賀地域除く〕) 下記 参照)
スポーツ報知西部本社 (対象:九州〔沖縄県除く〕、山口県 下記 参照)
事実上、東京・大阪が直営。名古屋と福岡はフランチャイズ 契約である。
1面の発行所の表示は、東京本社版は東京本社、大阪本社、北海道支社の順、大阪本社は大阪本社、東京本社の順。中部支社と西部本社はそれぞれの地域発行所のみ。
上記の通り発行社が地域によって異なるため、2週間の試読申し込み については、「※九州・沖縄・中部(愛知・岐阜・三重)は対象外とさせて頂きます。」 と但し書きされている。
月ぎめの定期購読は、発行する地域に関係なく本社購読申込ページ からも申し込むことができるが、「名古屋地方(中部支社)・九州地方(西部本社)の方で、インターネットでお申し込みの場合配達される新聞は、その地域で発行されているスポーツ報知になります。」 との但し書きがある。西部版(九州・山口)については西部本社の専用申込ページ もあるほか、中部版を購読する場合は、読売新聞中部支社販売部へ電話するように呼びかけている。
読売新聞中部支社
東海3県 (愛知県 ・岐阜県 ・三重県 )では、読売新聞東京本社の支社である「読売新聞中部支社」から発行している。1979年に当時の中部読売新聞社(現・読売中部支社)が当時の報知新聞の中部版「報知スポーツ 」として発刊したのが始まりである。創刊当初は題字は朱色・見出しはモノクロと、東京・大阪版とは逆であった[ 8] ・[ 9] 。
中部読売新聞社は1988年6月1日に読売興業 へ統合されたうえで「読売新聞中部本社」→2002年4月の読売新聞の持株会社化により「読売新聞東京本社・中部支社」となるものの、発行元・題字などの各種発行形態に大きな変更はなかったが、1996年に他の地域と同じスポーツ報知と題号を変更した。ただし、他地域が報知新聞の題号を紙面に併記しているのに対し、中部地域のものはスポーツ報知の題号のみ(1面の日付の下の小題字も他地域が緑地の「報知新聞」であるのに対し、中部版は「スポーツ報知」のロゴで掲出。各面の「第三種郵便物認可」のクレジットの横には「報知新聞」と表記されているが中部版は表記なし。ただ2015年ごろから、題字下の著作権クレジットには「©読売新聞社、報知新聞社」と並列記載されている)である。1部売りは中部版のみ100円(同一地区で発行される中日スポーツ も一部売りは100円。他地域は130円)だったが、2012年4月1日より120円となり、同一地区で発行される日刊スポーツ 、スポーツニッポン と同一価格となった(ただし日刊およびスポニチ同様、他地域より10円安くなっている。中日スポーツは2012年5月に110円に、さらに2013年4月1日より120円に値上げし、中部版エリアで発行される朝刊スポーツ紙はすべて120円となる)。2014年4月1日、消費税 が5%→8%に増税になったのに伴い、130円に値上げされた。中日スポーツや日刊スポーツ(大阪版)同様、アダルト記事が宅配版・即売版とも掲載されていない。
プロ野球とJリーグ(シーズン中)の試合・テレビ放映日程の表は原則東京版と同じものであるが、東海地方の読者に配慮するため、欄外に「東海地方の中継」として記載されている[ 注 1] 。また中央競馬の記事は、中京競馬場が関西地区扱いであるため、大阪本社製作のものを収録している。
また、東海3県内で発売されるスポーツ紙では唯一、新聞休刊日における特別版 を発行していない(その際は「あすの本紙は休みます」と1面の隅に小さく表示される)。このため、休刊日特別版に掲載される読者プレゼント(懸賞企画)は休刊日翌日の通常版に1日遅れで掲載される。
※三重県 地方はその多くは中部版で伊賀、熊野・東紀州地方は大阪版を採用しているが、報知に関しては伊賀地方のみが大阪版、熊野・東紀州を含むその他の地域は中部版となる。なお、1988年 6月1日 に中部読売が読売新聞本体(実際には関連会社・よみうり )に統合・再編されるまで(即ち中部読売時代)は、伊賀を含む三重県全域で中部版を発行していた。
スポーツ報知西部本社
1997年 11月、それまでスポーツ報知が発行されていなかった九州・山口地方 での発行を目的に、株式会社よみうり が子会社として「株式会社スポーツ報知西部本社 」を設立。1998年3月からスポーツ報知を福岡県 、佐賀県 、長崎県 、熊本県 、大分県 、宮崎県 、鹿児島県 、山口県 に向けて発行。
スポーツ報知は1998年以前まで九州(山口県以西)では発行されていなかったが、九州版の発行でスポーツニッポン 、日刊スポーツ に続いて全国をカバーするスポーツ新聞となった(沖縄県 では発行されていないが、沖縄では東京版が空輸によってコンビニ で販売されている)。2002年 7月の読売グループ再編により、現在は読売新聞西部本社 の子会社となっている。
※九州地区の読売新聞 販売店(YC)では、九州スポーツ (東京スポーツ の九州版)をスポーツ報知が九州に進出する前から扱っている。
沿革
スポーツ報知旧東京本社(港区 左端)
2008年1月1日からスポーツ報知大阪本社が入居している読売大阪ビル
「報知新聞」がメイン題字だった頃のホーロー看板(右から2つ目)を設置する新聞販売店
紙齢
大阪版(1964年2月23日)の創刊号は東京本社と同じ「29771号」[ 12] である。[ 注 2]
中部版(1979年 報知スポーツとして)、西部版(1998年)は創刊号を「1号」としてカウントしている[ 9] 。
紙面内容
スポーツ報知の紙面は、公営競技 面、テレビ欄や一部の記事などを除いて東京で一括して製作している(一時期、社会面の製作を大阪で担当していたことがあったが、現在は東京に戻っている)。中央競馬 面は、東京版と大阪版で内容が異なる。中部版と九州版、および読売新聞北陸支社 で製作される北陸版の中央競馬面は、大阪版と共有している。なお、理由は定かではないが、競馬面において「芝」をわざわざ「芝生」と書き改めていた。これは、記者記事のみならず、騎手など関係者コメントでも書き改めていた。現在は「芝」になっている。また、競馬の出馬表では騎手名をフルネームで表記している。(「馬トク」という競馬情報Webサイトを運営している)
大阪版の1面は、2001年 ごろまで大阪本社が独自に製作していたが、現在は原則的に東京のものを流用している(東京のスポーツ紙各紙1面に掲載されているアサヒビール の広告 は別の企業の広告に差し替え)。ただし、中央競馬の重賞 レースが1面になる場合は必ず大阪製作になるほか、大阪本社側の判断により1面が差し替えられるケースが間々ある。特にサッカー 記事に関してはしばしば他の記事に差し替えられる反面、巨人 関係の記事を東京以上に好んで1面に持ってくる傾向が強いため、東京版より大阪版の方が巨人が1面になる機会が多いという皮肉な現象が起きている(阪神報道が強い近畿地方においての隙間産業的位置にある。関東地方のデイリースポーツに似ている)。
1面の見出しは当初は朱色 を使用していたが、1983年 ごろから緑色 を使用し「グリーン報知」という愛称が付けられた。但し、中部版・報知スポーツ(1996年 まで)に関しては他本社が緑色を採用してもしばらくは従前の朱色の見出しが使われていたが、現在は他本社同様緑色ベースとなっている。また1面や最終面などに使われるカラー写真の紙面、並びにダブル1面 (最終面のニュース掲載)も中部版での導入は遅かった。現在は1面の見出しは青色になっている。『やじうまプラス 』で吉澤一彦 (テレビ朝日 アナウンサー、当時)が「駅では日刊スポーツと間違えないで注意して買ってください」と言っていた場面も見られた。
先述のように、スポーツ報知の紙面の多くは東京で製作されたものをそのまま使用している。そのため各地方版(大阪・名古屋・札幌・福岡・仙台・広島)でも地元のチームより巨人の記事が1面を含む巻頭の多くのページを割いて掲載されている。特に関西地区においては、他のスポーツ新聞が阪神タイガース一辺倒の紙面作りを展開している中、唯一、巨人中心の内容のため、販売面で苦戦を強いられている。それを裏付けるように、関西の飲食店などにおいて、他のスポーツ新聞は置いていても、スポーツ報知だけあえて置かれていない、といった光景を見かけることがある(逆に関西地区で好んでスポーツ報知を設置している場合は、店主が巨人ファンであることが多い)。また、阪神タイガースの公式イヤーブックに他スポーツ新聞の広告を載せる中、スポーツ報知だけはそれを載せていない。これは、関東におけるデイリースポーツ と似た所はあり、関西地区での巨人ファンの重要な情報源ともいえる。
なお親会社である読売新聞はそれぞれの地元のチームの記事をスポーツ面のトップに扱う傾向が増えてきたが、中部版は紙面の大半が東京版(北海道・東北・関東・北信越と同じ)と共有していることから、中日ドラゴンズ や名古屋グランパス などの地元勢よりもジャイアンツや浦和レッズ をトップに扱うことが多い。
スポーツ新聞への転換後の題字遍歴
1970年代 まで 1頁右上端に毛筆で「報知新聞」(これは現在も発行所クレジットの箇所に小さく書いてある。<名古屋除く>)、その下に「THE HOUCHI SHINBUN」、更にその右に「スポーツ<白抜き・大きめ>、レジャー・芸能」と書かれたロゴがあった。題字の左隣に日付(読売新聞のものを流用)、版数、発行所。[ 注 3]
1980年代 グリーン報知が制定される前後(制定前は朱色)に見出しを右端に大きく出すために少し左にスライド、更に左端へ。(名古屋はグリーン見出し導入後も従来どおりで、見出しは朱色であった。また題名の「報知スポーツ」の下に「THE HOUCHI SPORTS」の文字も入れてあった)
1990年代
左端に「報知新聞」の緑地白抜き文字(中部は無地・黒文字の報知スポーツ→1996年にスポーツ報知)、下に日付(読売新聞のものを流用)、版数、発行所。[ 注 3]
右上は当初は四角形で「スポーツ」(白地)「報知」(赤地・白抜き)→後に楕円形黄色地・緑色の文字・縁取りで「スポーツ報知」(現在と同じもの)
2000年代 発行所クレジット(左側)の題字「報知新聞」(中部は「スポーツ報知」)を大幅に縮小。その日の紙面構成にもよるが、正方形であったり、横に長めであったりする。東京・大阪・札幌・西部版ではバーコード が掲載されているが、中部版はその箇所には「1部120円 月ぎめ2650円(2012年4月現在)」と書かれている。
2022年 6月10日 以後 右上にあった緑色の「スポーツ報知」の題字を縦書きに変更(題字の下に主要記事目次と商品バーコード(中部支社版は1部売り定価)を表記。2023年 になってからは従来の横書きに戻っている日も多くみられる。
2000年代後半以降の紙面構成
巨人関連の報道が中心のスポーツ紙としての役割だけではなく、日本人選手の活躍が目立つMLB や、サッカー日本代表 や浦和レッズ を中心としたサッカー の報道、芸能ニュース、社会面記事などにも力を入れ、紙面が多様化している。かつては勝っても負けても一面は巨人だったが、巨人が負けた場合は他の情報で一面を飾ることが多い。また、地方版がある地域ではカラー化、スペース増など、紙面充実へ強化を図っている。
前身「郵便報知新聞」時代からの名残からか、スポーツ紙では珍しく伝統芸能 の話題が最も多いことで知られる。
駅コンビニ売り(即売版)は2010年5月1日より、男性専用のアダルト面に代わり、日替わりの情報ページを新設した。社告では「女性も子供も楽しんで読めるスポーツ紙への衣替え」としていた。 しかし2011年1月1日から駅コンビニ売り(即売版)でも家庭版と同様でテレビ欄に差し替えられている。日替わりの情報ページは2010年12月31日付で廃止になった。現在は、宅配・即売による紙面の刷りわけは行っておらず、在京スポーツ紙で唯一アダルト面もアダルト広告も廃止している。
2011年 3月11日 に発生した東北地方太平洋沖地震 (東日本大震災 )を受けて、3月21日 の発行分から1面右上の題字の箇所に四角い赤地・白文字、または赤い文字で「頑張ろう!日本」というメッセージを入れていた。
2013年 1月1日付より(東京本社発行分のみ。2014年4月からは大阪本社版も)、各界著名人へのインタビュー記事や女性向け生活情報を中心に掲載した分冊 「L Lady Life Love」(4ページ刷り)が毎週火曜日→毎月第1・3火曜日(2015年1月 - )に折り込まれていたが、2016年4月より毎週金曜日の本紙に見開きページで掲載される形式に変更された。
2022年 6月10日 - 創刊150周年を記念して紙面を刷新し、1ページ目のレイアウトをカラー写真をふんだんに生かし、写真ならではの最大限のデザインを表現したビジュアル性を重視した紙面へ一新させている[ 13] 。
地方版
日刊スポーツ と並び、地方版 に特に力を入れている。
北海道
中面で「ほっかいどう報知」を掲載している。北海道日本ハムファイターズ やコンサドーレ札幌 、高校野球 などの話題が中心となっている。またごく稀に春夏の高校野球地方大会の話題が1面に出る場合もある。この場合、東京版などで終面(1面)に出ている記事は中面にカラーでそのまま掲載されている。
東北地方 (主に宮城県 )
東北地方 においては終面 を「とうほく報知」とし、東北6県版を掲載している。楽天イーグルス やベガルタ仙台 、その他高校野球、大学野球など地元向けの話題が中心になっており、高校野球地方大会期間の時などには中面も使い、2面に渡り掲載する。またごく稀に楽天イーグルスやベガルタ仙台、春夏の高校野球地方大会の話題が1面に出る場合もある。この場合、東京版などで終面(1面)に出ている記事は中面にカラーでそのまま掲載している。その一方で、宮城県以外の東北5県のスポーツに関しての報道は軽視しがちなきらいがある。
埼玉県
月1回、「さいたま報知」を読売新聞の宅配折込広告に挟む形で発行し、埼玉県のスポーツを紹介しているが、スポーツ報知本版の面には掲載されない。
山梨県
中面もしくは最終面にて(ここ最近は最終面に掲載される割合が高い)「やまなし報知」として週3回(月・土・日)、山梨県に密着した記事を掲載(高校野球やヴァンフォーレ甲府 などで、大きな話題があるときには曜日を問わず掲載)している。甲子園山梨代表などの話題があるときは1面を山梨県の記事に差し替えることがある。この場合、東京版などで1面に出ている記事は中面にカラーでそのまま掲載する。他のページは東京版を使用。元々グループである読売新聞が強い地域であり(県内シェアは山梨日日新聞 に次いで2位)、また自社社屋の読売新聞甲府支局があるため県内に密着した取材が可能であり、スポーツ紙としては唯一地元山梨に特化した記事を掲載することが可能となっている。ここ数年は紙面内容充実へと力が入っており、ネットサイトでも山梨関連の記事はスポーツ報知発信が多い。
静岡県
「しずおか報知」として最終面にカラーで掲載。過去は中面になっていた。静岡県に密着した記事を掲載している。そのため東京版の裏1面は日刊スポーツと同様に中面掲載になっている。
富山県 、石川県
中面で「とやま・いしかわ報知」として週2回(日・月)、スポーツ紙で唯一(中日スポーツ でも中部地方 のスポーツ記事を掲載しているが、東海地方の話題が中心)富山県、石川県に密着した記事を掲載している(高校野球などで大きな話題があるときには曜日を問わず掲載)ため、富山、石川では他県より重宝されていると言える。高校野球やBCリーグ などの話題があるときは最終面または1面を北陸関係の記事に差し替えることがある。この場合、東京版などで最終面(1面)に出ている記事は中面にカラーでそのまま掲載されている。もともと北陸地方では大阪版が販売されていたが、富山県と石川県については東京版(高岡市 の読売新聞北陸支社 の工場で印刷していたが、2011年3月からは富山市 にある北日本新聞 の工場『創造の森 越中座 』に委託して印刷)を販売するようになった。中央競馬記事は東京版を使用しているが、その他の公営競技の記事は大阪版を使用している。なお、福井県 は読売新聞と同様、大阪本社の管轄である。
中部支社
中部支社が発行するスポーツ報知は印刷機械の関係で24ページしか印刷できず、競馬面、特集企画記事が多い日(土曜、日曜が多い)は芸能面、社会面が一部または全面掲載されない。だがそのためか、130円と安価で販売されている。(120円で売られている中日スポーツへの対抗でもある)。しかし、中部版は2008年 4月 以降は愛知県 清須市 に完成した読売新聞中部支社の新工場で印刷されることになり、日によってページ増も可能になった。
大阪本社
独自の日替わり企画を掲載している関係上、しばしば芸能面が1ページに縮小される。その場合、2ページ分の内容を1ページに圧縮したものを大阪本社で製作し、広告欄無し(まれに設ける場合もある)で掲載される。また、2008年 7月 からインターネットでの情報発信を始めた。関西地区の情報限定で扱っており、主に新聞紙面に掲載された記事を更新している。
テレビ番組欄
※2011年10月時点では、首都圏向けは2ページに分けて掲載されていたが、2024年4月現在、1ページでの掲載となっている。
東京本社・宮形岩(宮城・山形・岩手)版(2023年12月以前)
東京本社・信越(長野・新潟)版
東京本社・山梨版
1段目
ハーフサイズ:NHK総合、NHK Eテレ、YBSテレビ 、テレビ山梨 、日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、テレ東、フジテレビ
ハーフサイズよりやや大きめ:NHK BS
2段目(全て極小サイズ×2列):NHK-1、ラジオ日本、FM富士 、K-MIX 、tvk
3段目、4段目は宮形岩版と同じ。
東京本社・北陸(富山・石川)版
北海道支社版
大阪本社・近畿版
2009年4月からレイアウトを大幅に変更。最上段に注目番組の解説。その下段にNHK総合テレビと在阪キー局の番組表(MBSテレビ 、ABCテレビ 、関西テレビ 、読売テレビ 、テレビ大阪 )がフルサイズ。うち読売テレビは番組表の横に注目番組の広告あり。さらにその左に京都テレビ とサンテレビ の番組表がハーフサイズ。その下にNHK衛星2波、WOWOWプライム、J SPORTS(2009年3月までは各チャンネルの主要番組のみ抜粋だったが、4月より全チャンネル対応)、さらにその左にNHK Eテレと奈良テレビ 、テレビ和歌山 、びわ湖放送 のそれぞれの番組表がクォーターサイズ。下段にはFM放送の番組表がハーフサイズと中波局がクォーターサイズでそれぞれ掲載していた。
しかし、2011年 東日本大震災 のため、3月12日 発行分以後は暫定的に番組表と解説の位置を入れ替えて、以前と同じく上段が番組表、下段が解説という格好となった。
芸能面下段デジタル衛星放送各局(スターチャンネルは未収録)、日テレジータス、GAORA、スカイA がクォーターサイズ。
2011年 7月1日 以後、デジタル完全移行などに伴い衛星各局の番組表を地上波と同じ頁にまとめ、ラジオの番組表は芸能面下段に入れ替えた。このとき和歌山放送 の番組表掲載が構成上省略され、京阪神地域に特化したものになった(e-Radio 、FM COCOLO などは元から収録されていない)。
2012年 4月1日 から、基本は見開き形式とし、地上波のテレビ・ラジオを1ページにまとめ、在阪キー局のテレビ番組面の文字サイズを拡大、ラジオについてもAMを中心にしたものに見直し、FM802 の掲載を中止、民放FMはFM大阪1局のみとなった。またNHKの2つのチャンネルを含むBS・一部CSは隣接頁(日によっては別頁)にまとめて掲載するようにした。
2023年4月から、解説は直属系列テレビ局の読売テレビの注目番組の1本に絞り、BS・CSの番組を下段に掲載するスタイルにした。基本はNHKと在阪キー局以外はクォーターサイズ。
地上波フルサイズ:NHK、MBS、ABC、カンテレ(関西)、読売、大阪
地上波クォーターサイズ(大阪の右隣。上から):Eテレ、サン、京都、奈良、和歌山、びわ湖
BS1段目:NHK BS、BS日テレ、BS朝日
BS2段目:BS-TBS,BSテレ東、BSフジ、BS11(これのみ極小2列)
BS最下段:トゥエルビ
CS(トゥエルビの右隣):日テレジータス、GAORA、スカイA
AM/ワイドFM(スカイAの右隣):NHK第1、ラジオ関西 、KBS京都、ラジオ大阪 、MBSエムラジ 、ABCラジオ )
これまで掲載があったJ SPORTSおよびFM専門局は省略となった。
1980年代 まで、福井放送 ・福井テレビ の番組表(ハーフ)が掲載されたことがあった。
大阪本社・広島版
※山口を除く中国・四国版とも言える
中部版
※読売新聞(中部支社版)と同じ局名カットのデザインを採用。
最上段
地上波フルサイズ:NHKテレビ、NHK Eテレ、中京テレビ 、CBCテレビ 、東海テレビ 、メ~テレ 、テレビ愛知
地上波クォーターサイズ(テレビ愛知の右隣):三重テレビ 、ぎふチャン
BSハーフサイズ(三重テレビの下):NHK BS
BSクォーターサイズ(NHK BSとジータスの下。2行×3列):BS日テレ、BS朝日、BS-TBS,BSテレ東、BSフジ、WOWOWプライム
CSクォーターサイズ(NHK BSの右隣):日テレジータス
※尚、NHKのBS放送が再編される前は、現在日テレジータスの位置にNHK BSプレミアム がハーフサイズで掲載されていた。
※以前はSBSラジオの位置にBSスカパー! 、ラジオNIKKEIの位置にRADIO NEO が掲載されていたが、閉局により現在のように変更になった。
※なお紙面構成や印刷ページ数の都合により、WOWOWライブ・シネマ、および2007年 以後に開局した独立系BS民放やジータス以外の日テレ系CS(日テレNEWS24 ・日テレプラス )などを含めたBS・CSや番組解説は非掲載。
九州版
九州版のラテ欄には3種類ある。
一部を除いてのスタンド売り用はページの3分の2がアダルトで残りの欄に、NHK4波とWOWOWプライム、福岡民放5波(福岡放送 、九州朝日放送 、RKB毎日放送 、テレビ西日本 、TVQ九州放送 )の番組が掲載されている。また、「このページはスタンド即売用のページです。宅配用はテレビ欄に変わります」と言う旨のメッセージがある。
一方宅配用は地域別に2つあり、
元旦のスポーツ報知はどちらも宅配用で掲載される。
主な評論家
野球
東京本社
大阪本社
掛布雅之 (1989年 - 2015年、2018年 - 。2015年までと2020年以降は専属)※復帰後は『ミスター・タイガース 掛布論』というコラムを随時担当。阪神電気鉄道 の特別職「ハンシン・レジェンド・テラー」に就任した2020年から、専属契約を再び締結している。テレビはフリーでラジオはMBSラジオ ゲスト解説者兼
安藤統男 (1990年 - ) - 元阪神監督。
福本豊 (1992年 - 1997年、2000年 - )ABCテレビ ・ABCラジオ ・サンテレビ 解説者兼
金村義明 (2001年 - )関西テレビ ・J SPORTS・フジテレビONE ・MBSラジオ解説者兼
藤川球児 (2021年 - 、阪神球団のスペシャルアシスタントと兼務)NHK (専属)・日本テレビ・読売テレビ ・ABCテレビ・フジテレビ・関西テレビ・サンテレビ(ゲスト)解説者兼
サッカー
相撲
バレーボール
競馬
競輪
過去
競馬担当記者
東京本社
大上賢一郎 - BS11 『BSイレブン競馬中継 』スタジオ解説準レギュラー。
小宮栄一 - ラジオ日本 『土曜競馬実況中継 』(1部)メイン解説を歴任。
角田晨(つのだ・あきら) - 2024年1月27日よりラジオ日本(土曜1部)レギュラー。
玉木宏征 - 2019年勝馬 から移籍。
西山智昭 - 現東日本主場本紙予想。ラジオ日本(土曜1部)メイン解説を歴任。
松井中央 - 2023年東京スポーツ から移籍。同年4月22日より2024年1月20日までラジオ日本(土曜1部)メイン解説を歴任。
大阪本社
中野達哉 - 競馬担当デスク。持病の黄色靱帯骨化症 が進行し、2022年より車椅子生活を送る。
山下優 - ケイユウ から了徳寺健二ホールディングス を経て2023年中途入社。2024年3月23日より西日本主場本紙予想。
吉村達(よしむら・とおる) - 前西日本主場本紙予想。
過去
不祥事
2024年 6月14日 - 報知新聞社は、スポーツ報知のニュースサイト記事「甲子園100年物語」に盗用があったとして、大阪本社編集局の記者を懲戒解雇処分とした(発表は同月15日)[ 15] 。
備考
脚注
注釈
^ 大阪・西部版では、中継予定を関西・九州地区のものに差し替えている。ただし大阪管轄の中四国地方の放送については掲載されていない。
^ この号数は1872年 7月15日 に発行された前身「郵便報知新聞」の第1号からの起算であり、1942年 8月5日 に読売新聞と統合「讀賣報知 」となった際は23584号だった。当時の主筆者であった武藤貞一 は「栄誉ある本紙は23584号で終焉を告げた」とあたかも廃刊をしたような記述をし、「讀賣報知」の統合後は一旦、現在の読売新聞東京本社 につながる発行紙齢を掲載していたが、夕刊新報知として復刊後は、統合・休刊前の号数を引き継ぎ、23585号から再開している。(大隈重信、原敬、犬養毅3総理輩出も、1942年に一度報知は「終焉」を告げた…創刊150周年 報知あの時(2) (2022年12月7日・スポーツ報知))
^ a b 直営の東京本社・北海道総局は東京・大阪・北海道の順。大阪本社だけ大阪・東京の順。フランチャイズの中部・西部についてはそれぞれの地域の分だけ。名古屋版創刊当初は中部読売と同じものが使われた。
出典
関連項目
外部リンク
全国紙系 地方紙系 夕刊 休廃刊
☆はサンケイスポーツと紙面提携 ★は朝刊で発行 ※兵庫県 ・大阪府 を中心に発行。経営不振により日刊スポーツ・朝日新聞に事業譲渡 カテゴリ
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脚注
1 中核子会社6社(読売新聞社 、よみうり も参照)
2 福島県 の地方紙
3 主要な放送局のみ掲載。
4 大阪本社が出資。
5 北海道 を中心に折り込み広告事業、人材派遣事業を行う会社。
6 旧プランタン銀座 。マロニエゲート銀座2&3の運営を行っている。マロニエゲート銀座1は三菱地所プロパティマネジメント 運営。
7 現在の東京ヴェルディ1969 。
8 大阪本社が出資していた会社だが、2009年11月に清算された。
9 2010年3月31日解散。業務は読売エージェンシーへ移管。
10 作品がテレビ放映される場合は日本テレビと系列局のみにネットされる。
Category:読売グループ
地上波 フルネット局 28局 (正式なクロスネット局であるFBCを含む)地上波 クロスネット局 (FBCを除く) 2局 BSデジタル CSチャンネル 4 旧加盟局6 国内支局 未開局の放送局 関連新聞・スポーツ新聞社10 関連項目
脚注
1 正式なクロスネット局ながら、NNNフルネット局(NNNのニュース番組は全て同時ネットのため)、ANN には報道部門のみ参加。2 FNN /FNS とのクロスネット局(資料によってはNNN、FNNのみの加盟と記述してあるものもある)。3 FNN/FNS、ANN(報道部門のみ加盟)とのクロスネット局、NNSには非加盟。4 加盟局が運営・出資する衛星放送 (CSチャンネル)。2024年現在では日本テレビのみが運営・出資している。5 1996年 10月1日 開局、2000年 9月30日 閉局。6 太字はNNN・NNS双方に加盟。細字はNNNのみに加盟。7 旧NTVは2012年に現NTVに放送免許を譲渡。8 加盟当時はSKT静岡県民放送。9 CTV開局後はNNSのみダブルクロス。10 母体新聞社及び加盟局と友好関係のある新聞社。