ネスレ (仏語 : Nestlé S.A. 、独語 : Nestlé AG 、英語 : Nestlé Ltd. )は、スイス のヴヴェ に本社を置く世界最大の食品 ・飲料 会社。ミネラルウォーター やベビーフード 、コーヒー 、乳製品 、アイスクリーム など多くの製品を取り扱っている。スイス証券取引所 上場企業(SIX : NESN )。日本法人 はネスレ日本株式会社 。
イギリス では20世紀 の間「Nestle's 」を「Nessels 」として宣伝していたため、現在でも一部で「ネスレ・ミルクバー」などにおいて「ネスレ」を「ネッスル」のように発音することがある。日本 では1994年に、社名を「ネッスル日本」から「ネスレ日本」に変更している[ 1] 。
ドイツ語 で nestle は「鳥の巣」を意味する。「鳥の巣」が同社のトレードマークとなっているのは、そのためである[ 2] 。
沿革
アルプスの鳥
1915年 当時の広告
1866年 に設立。創業者で薬剤師 のアンリ・ネスレ は、母乳で育つことのできない新生児のためにベビーフード 「Farine Lactée Henri Nestlé 」を開発。母乳やそれまで一般的だった代替品も受け付けなかった早産児にも効果があったことで、瞬く間にヨーロッパ で広く販売されるようになった。1900年頃までにはアメリカ ・イギリス ・ドイツ ・スペイン で工場の稼働を開始している[ 3] 。
1905年 にアングロスイス・コンデンスミルク・カンパニー(Anglo-Swiss Condensed Milk Company )と合併した。この対等合併は、クレディ・スイス とスイス・フランス銀行(現・HSBCホールディングス )の仲介で実現した[ 4] 。クレディ・スイスのCEOは、アングロスイスの重役を兼ねていた。対等合併のため、実質的には1920年代まで組織の融合には至らなかった。
第一次世界大戦 の影響で乳製品 に関する公共事業 の受注も始まり、大戦後には製品の生産高がそれまでの2倍以上にまで拡大した。一方で終戦後に公共事業の発注が減り、消費者の嗜好が再び生乳 へ戻った[ 3] 。
経営の合理化や負債の縮小を進めたのち、1920年代 にはチョコレート を新製品として広く展開。ネスレの第2の重要な商品となるまでに成長した[ 3] 。
戦う食品会社
第二次世界大戦 下においては収益が2000万ドル(1938年 )から600万ドル(1939年 )に減じ、ラテンアメリカ を中心とする開発途上国 に新工場が造られた。皮肉にも戦争の影響でネスカフェ が米軍 の主要な飲料となった。1947年 、調味料やスープを扱うマギー と合併した。1950年、食品業のクロス・アンド・ブラックウェル とも合併した。[ 3]
1963年、冷凍食品のフィンダス(Findus 、現在は広域でJPモルガン・チェース などがブランド保有)と合併。フィンダスは収益性の高い事業であったが、しかし旧三国同盟 の支店はユニリーバ との共同事業にしてしまった[ 5] 。ジュネーヴ のリビーズ(1971年 )、クリーブランド のストーファーズ(1973年 )とも合併して協業を進めていった[ 3] 。1974年 にはロレアル の株式取得で多角化が始まり、1977年 にはアルコン 社(眼科用医薬品事業)の取得で食品産業 とは別の業界への投機も始まった。他方、発展途上国 における乳児用調製粉乳 の販売手法が強引と問題視され、ネスレ・ボイコット を引き起こした[ 6] 。
ネスレ社の最終損益は伸び、1984年 には新たな買収攻勢が始まり、1985年 にはエバミルク を扱うアメリカ の大企業カーネーション(Carnation 、フリスキー ブランドでペットフード事業へ参入)を[ 3] 、1988年にはイギリス の製菓会社Rowntree Companyを初めての敵対的買収 で取得した。また、イタリアの食品会社であるペルジーナ を買収し傘下とした。
ペリエ買収以降
ルーラ 大統領も出席したブラジル 工場の落成式(2007年)
1990年代 前半はネスレ社には好都合なことが続いた。すなわち貿易障壁 が撤廃され、世界市場における商圏が統合されたのである。おかげでネスレは1992年ペリエ を買収し[ 5] 、国際的な金融関係を安定させることができた。
1996年 以降も企業買収は進んだ。その中にはサンペレグリノ社(ミネラルウォーター事業、1997年 )、Spillers Petfoods社(1998年 )、ピュリナ 社(ペットケア・ペットフード事業、2002年 )などが含まれる。北米 では大規模な買収が2件2002年 に行われており、6月にはアメリカでのアイスクリーム 事業をDreyer's社と統合、8月には26億ドル でChef America社(冷凍スナック 事業)を買収したと発表した[ 3] 。2005年 12月にはギリシャ のデルタ・アイスクリーム社を2億4000万ユーロ で買収。2006年 1月にはDreyer's社の経営権を完全に取得、世界で17.5%のシェア を占める最大のアイスクリーム メーカー となった。2007年 4月、ノバルティス の傘下で、アメリカのヘルスケアニュートリション事業を扱っていたガーバー(Gerber )を買収した[ 7] 。
2010年 1月、世界金融危機 で弱体化したクラフトフーヅ から冷凍ピザ事業を買収[ 8] 、2012年 4月、ファイザー のベビーフード部門であったWyeth nutrition を買収[ 9] 、2013年 2月、医療用食品を扱うアメリカのPumlab を買収した[ 10] 。2017年 9月、アメリカのコーヒーチェーンのブルーボトルコーヒー を買収し傘下とし[ 11] 、同年12月、カナダの栄養補助食品会社アトリウム・イノベーションズを買収し、ヘルスケア食品部門に併合することを発表した[ 12] 。米国 法人の本社が立地するカリフォルニア州 のグレンデール市 はネスレの企業城下町である。ネスレが本社を置くスイス、レマン湖畔の町ヴヴェイでは、創業150周年を記念して2016年6月に新ミュージアム「ネスト」がオープン。ネスレ社の足跡をはじめ、食に関する様々な展示がされている[ 13] 。
2020年代
2022年ロシアのウクライナ侵攻 が始まると、欧州では官民そろってロシア との事業を見直すなどの経済制裁 が行われるようになった。そうした中、ネスレはロシア 国内における事業の見直しを行わなかったため、同年3月18日にはウクライナ の大統領ウォロディミル・ゼレンスキー が直接非難 すると[ 14] これに呼応してツイッターではネスレを批難 する風潮が高まった。ネスレは「従業員の雇用に対する責任がある」として現地工場の稼働を続ける意思を表明したものの、同月末までにチョコレート菓子などの商品の大半を販売停止にする措置を余儀なくされた[ 15] 。
2022年10月19日、シアトルズベストコーヒーをスターバックス から買収すると発表した[ 16] 。
事業
Yahoo!ファイナンスによると2017年12月現在ネスレには、スイス・フラン建て銘柄でヴァンガード(The Vanguard Group )の上場投資信託 やIシェアーズ が、USドル建て銘柄でガードナー・ルッソ(Gardner Russo & Gardner LLC)やワシントン・ミューチュアル が、それぞれ機関投資家 として資本参加している。大衆貯蓄がネスレの買収力を支えている。
経営管理
2005年ごろのネスレ理事会メンバーは、ギュンター・ブローベル ・Peter Böckli・ダニエル・ボレル・Peter Brabeck-Letmathe・Rolf Hänggi・出井伸之 ・Andreas Koopmann・アンドレ・クデルスキ・Jean Pierre Meyers・Carolina Müller-Möhl・カスパー・フィリガーである。このうちPeter Brabeck-Letmatheは取締役・最高経営責任者を務めている。[ 17]
アンリ・ネスレ
また、「重役会議」は「理事会」と違い、以下の人物を含む。
Cario Donati 取締役、副社長、ネスレウォーターズ最高経営責任者
Frits van Dijk アジア・オセアニア・アフリカ・中東地域副社長
Ed Marra 経営戦略部門・販売部門副社長
Francisco Castañer 薬品・化粧品部門、人事部門、対ロレアル社 連絡部門副社長
Paul Bulcke 南北アメリカ地域副社長
Paul Polman 金融部門副社長
Chris Johnson 情報システム・事業実務代表副社長
Lars Olorsson ヨーロッパ地域副社長
Luis Cantarell 栄養学経営戦略部門代表副社長
Werner J. Bauer 研究・開発部門副社長
ネスレ理事会の最新メンバーは、Günter Blobel・Peter Böckli・Daniel Borel・Peter Brabeck-Letmathe・Rolf Hänggi・Nobuyuki Idei・Andreas Koopmann・Andre Kudelski・Jean Pierre Meyers・Carolina Müller-Möhl・Kaspar Villigerである。
株式保有、合弁事業
ネスレは美容、化粧品業界で世界を代表するロレアル 社の株式の23.3%を保有している[ 18] 。Laboratoires Inneov 社 、ガルデルマ社 (Galderma)は、両社の合弁企業であり、前者は美容サプリメントを扱い、後者はスキンケア商品や塗り薬を扱っている。そのほかに、シリアル・パートナーズ・ワールドワイド社 (Cereal Partners Worldwide、General Mills社と合弁)、ビバレッジ・パートナーズ・ワールドワイド社 (Beverage Partners Worldwide、コカ・コーラ社 と合弁)、デイリー・パートナーズ・アメリカズ社 (Dairy Partners Americas、Fonterra社と合弁)がある。
主な取り扱い品目
ネスカフェ
出典
^ “よくある質問 ”. ネスレ日本. 2017年1月1日 閲覧。
^ ネスレ日本 企業情報
^ a b c d e f g Yordanka Chobanova, Strategies of Multinationals in Central and Eastern Europe , Springer, 2009, pp.58-59.
^ 津田康英 ネスレの生成と国際化 奈良県立商科大学研究季報 7(4), 65, 1997-07-10
^ a b International Directory of Company Histories , vol.148.
^ Gavin Fridell, Fair Trade Coffee: The Prospects and Pitfalls of Market-driven Social Justice , University of Toronto Press, 2007, p.238.
^ “Nestle to acquire Gerber from Novartis for $5.5bln ” (英語). Market Watch (2007年4月12日). 2017年1月1日 閲覧。
^ “Nestle buys Kraft pizza business for $3.7 billion ” (英語). ロイター (2010年1月5日). 2017年1月1日 閲覧。
^ “Nestle to Buy Pfizer’s Infant Nutrition Unit for $11.9 Billion ” (英語). ニューヨーク・タイムズ (2012年4月23日). 2017年1月1日 閲覧。
^ “Nestle Buys US Medical Nutrition Company Pamlab ” (英語). Industry Week (2013年2月26日). 2017年1月1日 閲覧。
^ “ネスレ、ブルーボトルコーヒーを買収 独立子会社として運営へ ”. ITmedia (2017年9月15日). 2017年9月16日 閲覧。
^ “食品大手ネスレ、加サプリメント会社を買収 ”. 日本経済新聞 (2017年12月6日). 2017年12月7日 閲覧。
^ “スイス政府観光局ニュース ” (2016年6月4日). 2017年1月1日 閲覧。
^ “スイス企業はロシア事業継続と非難 ウクライナ大統領 ”. AFP (2022年3月20日). 2022年3月31日 閲覧。
^ “ネスレを名指し批判のゼレンスキー氏、ネットには「我が家に不要」…対応に苦慮する多国籍企業 ”. 読売新聞 ON LINE (2022年3月31日). 2022年3月31日 閲覧。
^ “ネスレ「シアトルズベスト」買収”. 日本経済新聞 . (2022年10月21日)
^ LexisNexis Corporate Affiliations , LexisNexis Group, 2006, p.11.
^ “仏ロレアル、ネスレから自社株8%買い戻しへ-約8400億円で ”. ブルームバーグ (2014年2月12日). 2017年1月1日 閲覧。
外部リンク
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銘柄入替日時点でのウェイト順
緑字は2023年6月13日入替銘柄
上位3銘柄は全体の18%未満にウェイト制限
金融 Financials
銀行 Banks 金融サービス Financial Services 保険 Insurance
資本財 Industrials
資本財・ サービス Industrial Goods & Services 建設・資材 Construction & Materials
ヘルスケア Health Care 生活必需品 Consumer Staples
食品飲料・タバコ Food Beverage & Tobacco パーソナルケア・食品小売 Personal Care Drug & Grocery Stores
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テクノロジー Technology 素材 Materials
化学 Chemicals 基礎素材 Basic Resources
エネルギー Energy 公益 Utilities 通信 Telecommu- nications 不動産 Real Estate
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順
本社所在国/地域はフォーブス誌公式サイト の表示に基づく。
ジョンソン・エンド・ジョンソンと台湾積体電路製造は同率45位。
プロクター・アンド・ギャンブルとステランティスは同率59位。
ゼネラルモーターズと日本電信電話は同率71位。
中国海洋石油と興業銀行は同率82位。
チャブ・リミテッドとイタウ・ウニバンコは同率88位。
コストコ・ホールセールとミュンヘン再保険は同率96位。