この項目では、フィンランドの通信インフラ開発企業について説明しています。フィンランドの都市については「ノキア (都市) 」をご覧ください。
ノキア （英語 : Nokia Corporation 、フィンランド語 : Nokia Oyj ）は、フィンランド ・エスポー に本社を置く、通信インフラ 施設・無線技術を中心とする開発ベンダー。現CEO は、ペッカ・ルントマルク （フィンランド語版 ）
日本 法人は1989年4月設立のノキア・ジャパン株式会社 、および旧ノキア シーメンス日本法人の後身であるノキアソリューションズ&ネットワークス合同会社 （2013年9月1日にノキア シーメンス ネットワークス株式会社より改称、2018年4月1日に合同会社化）[ 1]
現在の主要事業は、無線 技術を中心とする通信インフラ 設備の製造・開発であり、売上の9割を占めている[ 2]
2011年までは世界最大の携帯電話端末 メーカーであった。市場占有率および販売台数の両方で、1998年から2011年まで首位を維持していたが、その後、スマートフォン 戦略および、アメリカ合衆国 での市場戦略の迷走により低落傾向に陥り、2012年第一四半期ではサムスン電子 に次ぐ2位となった[ 3] iPhone 等を擁したApple や、Android 採用の新世代スマートフォン端末の台頭による経営危機と大規模なレイオフを経て、2013年9月2日にマイクロソフト が携帯電話事業の買収(54億4000万ユーロ、約7100億円)を発表、2014年4月25日に買収手続きが完了し、同事業はマイクロソフト社の傘下に移った。2016年、マイクロソフトは携帯電話部門をノキアOBによるスタートアップHMD Global に売却し、現在は同社がノキアのブランド名を継承した携帯電話を製造・販売している。同社とノキアの間に資本関係は存在しないが、オフィスはノキアの本社ビル内に位置している。
携帯電話の通信設備では世界第2位であり（世界第1位はスウェーデン のエリクソン ）[ 4] GSM 、W-CDMA (UMTS) 方式の携帯電話の通信設備を携帯通信事業者 向けに開発して販売している。この携帯電話の通信設備のビジネスは2006年 にシーメンス （ドイツ ）との合弁事業とし、ノキア・シーメンス・ネットワークスが設立された。2013年にはノキア・シーメンスを100%子会社化し、2014年4月にノキア・ネットワークス と社名変更された。2016年にはアルカテル・ルーセント （フランス ）を買収した。
その他にも音声電話などのアプリケーション 、ISDN 、ブロードバンドアクセス、モバイルラジオ、VoIP 、無線LAN 、地上波デジタル放送 の受信機、衛星受信機などの通信機器を生産している。近年では、IoT 、バーチャル・リアリティ （VRカメラOZO など）、そしてヘルスケア 関連製品のビジネスにも参入している。
日本でも情報通信技術（ICT）を使った幅広いソリューション事業を展開している。2017年には宮城県仙台市 と、地域産業活性化や街づくり、ドローン を使った防災などで協力する連携協定を結んだ[ 5]
1865年 、製紙会社として、スウェーデン系フィンランド人 のフレドリク・イデスタム （英語版 、フィンランド語版 ） フィンランド （当時はロシア の自治大公国）のタンマーフォルスに設立された。その後すぐ西のノキア の地に移り、社名をこれにちなんで現在のノキアに改名した。
一方、ゴム 製品の製造会社であるフィンスカ・グミと、電話 および電信ケーブル製造会社であるフィンランド・ケーブルワークス (Finnish Cable Works) は、フィンランド独立（1917年 ）後、持株によりノキア社と関わるようになった（現在でもノキアの名前でゴム長靴 などを製造・販売している）。
第二次大戦 後の1960年 にフィンランド・ケーブルワークス社内にエレクトロニクス部門ができると、1967年 に3社は合併し、ノキアは電気通信分野に進出することになる。1970年代に社業の中心を電気通信分野に移し、電話交換機 用のデジタルスイッチを主力製品とする。
ノキアの旧ロゴ 1980年代 には電子計算機部門に進出し、MikroMikko （フィンランド語版 ） パーソナルコンピュータ を生産した。後にこの部門はInternational Computers, Ltd. (ICL) に売却され、さらに売却先は富士通シーメンス と合併し、携帯電話部門に進出した。しかし、携帯電話部門の競争は激しく、経営は振るわず、1988年にはCEOのカリ・カイラモが自殺 した[ 6]
1990年代 に深刻な経営危機に陥り、それまでの多角経営を見直し、大規模な業種の再編成を行った。携帯電話、携帯電話インフラ、他の電気通信分野に業務を絞り、テレビ受像機 製造やパーソナルコンピュータ部門から撤退した。
2002年 は高級携帯電話部門であるVertu を立ち上げた。2003年から2011年まで、日本でも事業を展開していた。ヨーロッパやアジア、アメリカ諸国でも事業を展開している。
2004年 、小規模な経営合理化をおこなった。これはフィンランドにおけるノキアの印象を損ねるものとなった。それに伴い、テレビ番組での批判についての裁判を含むいくつかの訴訟が行われている[ 7]
2005年 、携帯業界を二分しているクアルコム に対するUMTS 方式携帯電話の特許料率紛争において、ノキアは反クアルコム陣営の筆頭になった。
2006年 春には、CDMA2000 方式が世界的なスケールメリットを見込めないなどという理由で、CDMA2000方式の携帯電話の新規自社開発中止を表明。一時、CDMA2000方式の携帯電話を開発している三洋電機 と合弁を計画したが、この話は破談となる。
また、6月にはSiemens Communications とのジョイント・ベンチャー であるNokia Siemens Networks の設立を発表。これは携帯電話の通信設備で世界第1位のエリクソン （スウェーデン ）を追撃するための戦略的な合弁であるとみられる。
2007年 4月 、クアルコム との相互特許ライセンス契約が失効した。2008年 7月 、クアルコムとの特許紛争について和解したことを発表した。2009年 2月 、クアルコムとスマートフォンの技術開発について提携することを発表した。
2010年 2月 、ノキアのMaemo とインテル のMoblin を合体させて、新しい携帯機器用Linuxプラットホームとして、MeeGo をインテルと開発することを発表した。これに伴いMaemoの開発は終了することになった[ 8]
2011年 2月11日 、マイクロソフト との戦略的提携を発表し、スマートフォンの領域では、シンビアン からWindows Phone の開発に注力していく事を発表した[ 9] 2011年 4月27日 、ノキアはシンビアンおよび関係する社員3000人を2011年末までにアクセンチュア に移管することを発表した[ 10]
2013年 7月1日 、「シーメンス との合弁であるNokia Siemens Networksのシーメンスの持株分50%を17億ユーロでノキアが買い取ることに、ノキアおよびシーメンス両社の取締役会が合意した」と発表した[ 11] 8月3日 に買収は完了し、Nokia Solutions and Networksと社名変更された。
2013年9月2日 、マイクロソフトにDevices & Services部門を37億9000万ユーロで売却すると発表。取引は2014年4月25日に完了した[ 12] HERE 、先進技術開発とライセンス部門『Advanced Technologies』は、そのままノキアで継続した[ 13]
2014年4月、Nokia Solutions and NetworksをNokia Networks に社名変更。
2015年 4月15日 付けで、フランス の通信機器大手アルカテル・ルーセント を時価換算およそ156億ユーロ （約1兆9700億円）で買収し、統合すると発表[ 14] 2016年 1月、同社との統合を完了した[ 15]
2015年8月3日 、オンライン地図サービス 事業Here をBMW 、ダイムラー およびフォルクスワーゲン のドイツ自動車メーカー連合に売却すると発表した[ 16]
2016年5月31日 、フランスのデジタル・ヘルスケア企業Withings の買収を完了、同分野に新たに参入した[ 17]
2018年7月、MTNグループ とカスタマー・マネジメント事業を提携[ 18] アフリカ分割 でフランス領が多くを占め、現在はユーロ債 による対外債務累積や欧州まで押し寄せてなお行き場が無い難民で悩む地域である。MTNグループのサービスは遅くとも2016年からクロスボーダーな資金洗浄 に使われているという批判を浴びてきた[ 19] ナイジェリア中央銀行 である。同行はスタンダードチャータード銀行 やシティグループ を含む銀行団にも58.7億ナイラ を請求している[ 20]
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（2019年9月 ）
1989年に発売された「NMT-900」と、2003年に発売された「Nokia 1100」 ここでは以前の主力事業であった携帯端末事業に関して記す。2011年まで世界の携帯電話シェアは第1位であった（その当時2位はサムスン 、3位はLG ）。2012年にはサムスンに抜かれシェアは第2位となった（3位はApple 、4位はZTE 、5位がLG）[ 21] サウンドロゴ ・音響商標 であり、同社製携帯電話の着信メロディ であるNokia Tune もたびたび登場する。
かつてはWindows Phone に主力を注いでおり、Windows Phoneシェアのほとんどを占めていた。
日本では、2008年 に日本市場から撤退したこともあり、あまり利用者の多くなかったノキア製携帯電話だが、独特のデザインや頑丈さ[ 22]
2008年2月25日には、ナノテクノロジー を使用するコンセプト「Morph」が発表され、革新的な携帯電話の研究にも力を注いでいる[ 23] [ 24] [ 25]
携帯電話の上位5社（ビッグ5）の中で、他の4社は、すべて、オープン・ハンドセット・アライアンス のAndroid 端末の製品化を言明しているが、唯一、Nokiaのみは、製品化計画がないと表明している。しかし2013年になり子会社のVertuが初のAndroid搭載端末を投入すると発表した[ 26] マイクロソフトモバイル へ移行しているため、OEM提供による発売となる。
1998年 6月にノキア、PSION 、エリクソン が出資してシンビアン を設立。その後、2003年 に富士通 からSymbian OS 搭載の携帯電話をリリースして以来、日本のフィーチャーフォン でも多く採用された。ノキアも例外ではなく、その後スマートフォンOS としても成長を続けていた。当時の予測では2014年でもAndroidとシェアを二分するほどの勢力とみなされていた。Symbian OS 搭載機はUI にS60 を採用していた。その後、ノキアがSymbian（シンビアン）の買収とオープンソース 化を行ったが、悪意のあるソフトウェアやコンピュータウイルス が問題となり開発者が離れていく原因となった。2011年 頃までは主要なOSとしていたが、ノキアがマイクロソフト と連携を組みWindows Phone を優先的に使用し、シンビアンから2年かけて順次移行することを発表してから徐々に機種を減らしていった。2013年 夏に、Symbian OS 最後のスマートフォンが発売される予定である。
2011年9月に発売された唯一のMeeGo搭載デバイス「Nokia N9」 2010年 2月 の Mobile World Congress において、インテル 社が主導してきたMoblin と、ノキア社が主導してきたMaemo プロジェクトを統合する形で発表された[ 27] Linux ベースの携帯機器 向けオープンソース オペレーティングシステム プロジェクト。発表されてから1年でWindows Phone OSへの移行が発表された為、ノキアで発売されたMeeGo端末は、Maemoとして発売されたもの以外では、同年9月29日 に発売された、Nokia N9 （英語版 ）
2011年 2月11日 にマイクロソフト と連携をとることを発表し、Symbian OSとMeeGoをWindows Phone が搭載された「Lumia 」シリーズで置き換えることを発表。同年11月 にはノキア初のWindows Phone デバイスであるNokia 710 （英語版 ） Lumia 800 を発表。以降次々とWindows Phone 搭載デバイスをリリースしている。ノキアの本社があるフィンランドではスマートフォンOSでシェアトップを獲得しており、各デバイスは高い評価がされているものが多い。数字が大きいほどハイエンド機種となる。
下記のデバイスは、ノキアからリリースされたWindows Phoneデバイスの一覧である。なお、バージョンは初期出荷時のものである。
店舗としては4箇所（いずれも、代理店 による運営形態）展開していた。そのほかオンラインショップを設けていた。かつては、東急ハンズ （新宿・心斎橋・三宮）にもコーナーを設けていた時期があったが、現在は閉鎖されている。
なお、2004年 末まではノキアストア箱崎T-CAT [ 33] モベルコミュニケーションズリミテッド 日本支店が運営）があったが、閉店している。
2007年 、当社の電池パック・BL-5Cのうち、当時の松下電池工業 （現・パナソニック ）製造分において、いわゆるリチウムイオン二次電池の異常発熱問題 が発覚し、日本国内でも回収対象となった（日本国内で販売された端末では、スタンダードバージョンでは、Nokia 6650 、Nokia 7600 、Nokia 6630 、NTTドコモ 向け端末ではNM850iG 、J-フォン およびボーダフォン 日本法人（発売当時）向け端末では、V-NM701 、Vodafone 702NK 、Vodafone 702NK II 、Vodafone 804NK 、並びにNokia E61 （スタンダードバージョン）の別売りオプションであるGPSユニットなどで同型番電池が採用されていた、ドコモは「電池パック NM01」として、J-フォンおよびボーダフォン日本法人では「NMBF01」の商品コードで、該当する電池を販売していた）。当時、ノキアのサイト上に、電池パックの裏面の下部に記載された26桁の数字とアルファベットの混合の文字列を入力し、該当するとなった場合が交換対象となる自己申告制となっており、申告者に対して、良品の交換バッテリーを順次発送し、到着次第、着払でヤマト運輸 神奈川物流システム支店気付で返送する形を取った（個体により25桁や27桁が記載された電池パックもあり、その場合は該当外であるため、交換対象ではなかった）。
2008年 11月に、日本でNTTドコモ からMVNO で通信回線を借り受け、Vertu ブランドの富裕層向け携帯電話通信事業に参入すると報じられた[ 34] ソフトバンクモバイル から発表済みのNokia N82 を売り切り次第）をめどに日本の一般向け携帯電話事業から撤退する[ 35] Nokia E71 は発売されることなく発売中止が発表された[ 36]
なお、オンラインショップは、2008年 12月16日 17:00までに完了した注文分を以て、サイト閉鎖。ITmedia やケータイ Watch 等によると、成田国際空港 の2店舗については2008年 中に閉店（2009年1月時点では成田空港サービス (当時)からの発表はホームページ上では公表されていなかったが、2月になって同社運営のOVERSEAS PHONE北ウィング店とともに、店舗案内から名前が削除されている事からこの間に閉鎖したものと思われる）を検討していると報じられていた。また、テレコムスクエア 運営の八重洲地下街についても2008年 12月31 日をもって閉店、オーパーツショップについては、ノキアグッズおよびノキア以外の商品を扱っている関係上、店舗自体は存続するが、ノキアの携帯電話端末やそのオプション関連については、2008年 12月27日 の営業（2008年の最終営業日）をもって取り扱い終了を発表している。グッズについても在庫限りとしている。
なお、日本での事業変更に伴い、コールセンターであるハロー・ノキアでは、電池パックをはじめとしたオプション商品の購入については、NTTドコモやソフトバンク 向けに発売した端末用のオプションと同様の商品が使える場合はドコモショップ ・ソフトバンクショップ およびドコモオンラインショップ、ソフトバンクオンラインの利用をアナウンスし、ドコモ、ソフトバンクのいずれも扱っていない商品（ドコモのNM850iG 、NM705i 、NM706i の付属品で、試供品扱い（USBケーブルやヘッドホンマイクなどが該当）とされ、NTTドコモでオプションを用意していないもの、および、ソフトバンク扱いのNokia N82 で、SoftBank X02NK 以前の商品のオプションで対応できないものを含む）については、並行輸入業者や海外端末をネット販売しているサイトなどで購入するようアナウンスしている。なお、そのようなサイトで購入した商品であっても、正規品で購入先証明があるものであれば、ハロー・ノキアでの保証が適用になるケースもある。
ハロー・ノキアの営業時間は、従来は年中無休の9:00–21:00であったが、2009年 4月より9:00–18:00に短縮され、同年7月からは平日のみの営業にさらに短縮された。さらに、2011年 12月1日 を以って電話サポート自体を終了し、翌日よりオンライン上での問い合わせで行う形になった（後に、オンライン上も、「ハロー・ノキア」から「ハロー・マイクロソフト」に移行していたが、オンラインでのメールサポートも、2015年 3月31日 を以って終了された）。故障等の技術的サポートは、スタンダードバージョンを含め先んじて終了している（ドコモブランドとソフトバンクブランドは、N82を除き、オペレータとしてあらかじめサポートを終了）。
2009年 11月、日本国内に残るR&D 部門を大幅縮小する方針が明らかになった。さらに、2011年 8月にはVertuも終了し、ノキアは日本の携帯端末市場から撤退する[ 37] シーメンス と合弁で行っているネットワーク機器事業は日本でも続けるとしている[ 38]
日本のキャリアに端末を供給していた時代は、日本での販売を「ノキア・モービル・コミュニケーション」が担っていたため、NTTドコモ・DDIセルラーグループ・J-フォンでは端末のメーカー略号がNokia Mobile Communicationから「NM」となっていた（ボーダフォン・ソフトバンクでは「NK（N OK IA）」）。
特にアナウンスのない端末であっても、2022年 11月30日 までに技適 要件が失効状態となるため、以降の日本国内での使用は違法状態となる予定。
特記事項がない場合は、GSMのみの海外専用モデルでありスタンダード・バージョン。国内使用可能機種で特記がない場合は、スタンダード・バージョンでのリリース。
※は、PDC端末。×は、スプリアス 問題のため、2015年 11月30日 を以って使用できなくなる端末(正確には、オペレータブランド端末における、事業者向け端末への包括的技適 の適用条件が失効するのが同日であるため、以降の端末利用は、日本国内では違法状態（技適のない海外の端末を、日本のSIMカード で運用するのと同様の状態）となるため、国外でのローミング 使用などについてに限定すれば使用可能としている)。▽は、当初、2015年 11月30日 を以って使用できなくなる端末と発表されたが、2015年 10月22日 に使用不可端末のリストから削除され、当面継続利用が可能となっている端末。△は、その他の理由で使用中止がアナウンスされている端末。なお、2022年 11月30日 までに日本で発売されたすべてのNOKIA端末が技適失効となるため、以降の時点でW-CDMA の通信が存続している場合はやはり日本国内での利用にあたっては違法状態となる見通し。
NTTドコモ向けの端末は、変則納入メーカーで略号が2文字のため本来は「DoCoMo by NOKIA」となるが、次世代携帯電話で技術提携があったため、ドコモ社内での扱いは「mova」を名乗ることのできるメーカーと「DoCoMo by ○○」のメーカーの中間的な扱いで「DoCoMo NOKIA （型番）」となっていた。
VERTU
VERTU SHOP 銀座店 VERTU（ヴァーチュ）は、イギリスのNOKIA傘下の企業が展開する高級携帯電話ブランドである。職人によるハンドメイドの携帯端末で、富裕層がターゲットということもあり、1台あたり数十万から数百万と非常に高価である。端末は貴金属 、高性能金属、サファイアクリスタル、宝石 、貴石、天然革などを使って作られており、端末によっては職人、ひとりひとりの刻印もされている。そのほかの特徴として、「コンシェルジュサービス 」といわれるサービスがあり、レストランや航空券、クラシックコンサート等の予約や、それらの情報提供を受けとることができる。2009年 2月より 日本でも銀座 の旗艦店や日本橋三越 で販売か開始され、NTTドコモの回線を利用したMVNO でのコンシェルジュサービス (Vertu CLUB ) が2009年9月より開始された。
^ a b 斜体字は、何らかの理由により販売できなかった端末。
^ ノキアソリューションズ&ネットワークス株式会社 ^ “ノキア大変身、世界で攻勢 携帯端末から通信インフラへ ”. 朝日新聞デジタル (2015年11月29日). 2016年1月24日 閲覧。 ^ David Goldman (2012年4月27日). “Samsung takes cell phone market lead from Nokia ”. CNN Money. 2012年10月27日 閲覧。 ^ “Mobile Experts: Ericsson #1 in RAN market; Huawei falls to #3 ” (英語). Technology Blog . IEEE ComSoc (2022年1月25日). 2022年11月15日 閲覧。 ^ 仙台市、ノキアと協定 IT・通信で地域活性化 『日本経済新聞』朝刊2017年10月18日（東北経済面）。^ “ヨルマ・ヤコ・オリラ（ノキアＣＥＯ） ノキアを世界的企業に育てた北欧の名経営者” . ダイヤモンド・オンライン . (2012年7月17日). https://diamond.jp/articles/-/4732 ^ “アーカイブされたコピー ”. 2008年4月30日時点のオリジナル よりアーカイブ。2008年5月14日 閲覧。 ^ “ノキアのアナウンス記事（英文) ”. 2011年6月24日時点のオリジナル よりアーカイブ。2011年4月29日 閲覧。 ^ “ノキアのアナウンス記事(英文) ”. 2011年2月11日時点のオリジナル よりアーカイブ。2011年4月29日 閲覧。 ^ Nokia、4000人を削減し、3000人のSymbian事業をAccentureに移管 - ITmedia エンタープライズ ^ “Nokia to fully acquire Siemens' stake in Nokia Siemens Networks ”. Nokia (2013年7月1日). 2013年10月12日時点のオリジナル よりアーカイブ。2013年9月29日 閲覧。 ^ “Microsoft officially welcomes the Nokia Devices and Services business ” (2014年4月25日). 2014年9月11日 閲覧。 ^ Microsoft、Nokiaの携帯端末事業を買収 - ITmedia News ^ “ノキア、２兆円で仏アルカテル買収 次世代通信強化” . 日本経済新聞 . (2015年4月15日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASGM15H77_V10C15A4FF1000/ 2015年4月16日 閲覧。 ^ “ノキア、アルカテル・ルーセントの統合を完了 ”. 日刊工業新聞 (2016年1月21日). 2016年1月24日 閲覧。 ^ “Nokia sells Here maps business to carmakers Audi, BMW and Daimler ”. CNET . CBS Interactive. 2015年8月3日 閲覧。 ^ “ノキアがデジタル・ヘルスケア企業の仏Withingsの買収を完了 ”. ASCII.jp (2016年6月1日). 2017年1月10日 閲覧。 ^ ThisDay, MTN Partners Nokia on Customer Management , July 19, 2018
^ TheNigerianINSIDERNews, MTN in multiple money laundering scams in Nigeria and Iran アーカイブ 2018年10月2日 - ウェイバックマシン , Wednesday, December 14, 2016 - 00:05
^ NewTelegraph, MTN: $10.1bn demand makes listing in Nigeria challenging , September 13, 2018
^ Samsung Displaces Nokia as Top Cellphone Brand in 2012 and Takes Decisive Smartphone Lead Over Apple - The Mobile & Wireless Communications portal at IHS iSuppli® provides mobile industry news in addition to updates with the most recent mobile trends. at iSuppli ^ ノキアの耐久テストの現場拝見（動画あり） ^ ノキア公式サイトでのプレスリリース （英語） ^ Nokia、未来の「ナノテク携帯」コンセプトを発表 - ITmedia News ^ “未来のケータイは“カメレオン”？――Nokiaがコンセプト・ビデオを披露 : ハードウェア - Computerworld.jp ”. 2008年3月3日時点のオリジナル よりアーカイブ。2008年2月28日 閲覧。 ^ ビックリするほど高価で、ビックリするほど低スペックなスマホ登場 | TABROID（タブロイド）欲しいアンドロイドアプリをギュッと凝縮！ ^ “インテルとノキア、次世代のコンピューティング機器向けにソフトウェア・プラットフォームを統合 ”. Intel Corporation (2010年2月16日). 2010年3月5日時点のオリジナル よりアーカイブ。2010年8月14日 閲覧。 ^ “会社情報 ”. 株式会社テレコムスクエア. 2018年7月15日 閲覧。 ^ a b “もう迷わない！探さない！成田空港お任せ便利ガイド > 携帯電話 ”. 2018年7月15日 閲覧。
^ a b 2015年 4月 、成田空港サービス株式会社はNAAリテイリング に吸収合併され、消滅。
^ “OVERSEAS PHONE/携帯電話レンタル：成田空港第一ターミナル4階（国際線出発ロビー）北ウィング ”. もう迷わない！探さない！成田空港お任せ便利ガイド. 2018年7月15日 閲覧。 ^ “OVERSEAS PHONE/携帯電話レンタル：成田空港成田空港第一ターミナル4階（国際線出発ロビー）南ウィング ”. もう迷わない！探さない！成田空港お任せ便利ガイド. 2018年7月15日 閲覧。 ^ 2002年6月28日開店。後藤祥子 (2002年6月26日). “「Nokia Store」をひと足さきに体験 ”. ITmedia Mobile. 2018年7月15日 閲覧。
^ Archived 2009年6月22日, at the Wayback Machine .^ 共同通信 (2008年11月27日). “ノキア、普及モデルの販売撤退 豪華端末で富裕層向けに ”. 47 News. 2010年3月6日時点のオリジナル よりアーカイブ。2018年7月15日 閲覧。 ^ “ソフトバンクもノキア製スマートフォン「Nokia E71」発売中止を決定 ”. マイコミジャーナル. 2018年5月18日時点のオリジナル よりアーカイブ。2018年7月15日 閲覧。 ^ “Nokia、日本市場から完全撤退 ”. ITmedia (2011年7月4日). 2011年7月5日時点のオリジナル よりアーカイブ。2011年7月27日 閲覧。 ^ “ノキア：高級電話部門「VERTU」、日本での事業を閉鎖へ ”. Bloomberg.co.jp (2011年7月2日). 2014年9月11日時点のオリジナル よりアーカイブ。2011年7月27日 閲覧。
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