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この項目では、スウェーデンの通信機器メーカーについて説明しています。アメリカの社会学者については「エリク・H・エリクソン」を、その他の用法については「エリクソン (曖昧さ回避)」をご覧ください。

Telefonaktiebolaget LM Ericsson

スウェーデン本社
種類	株式会社
市場情報	Nasdaq Nordic ERIC A, Nasdaq Nordic ERIC B, NASDAQ: ERIC
略称	Ericsson
本社所在地	スウェーデン ストックホルム
設立	1876年
事業内容	通信機器の製造・販売・設置工事、通信事業者向け運用・保守サービス、ネットワークに関する各種コンサルティングサービスなど
代表者	ハンス・ヴェストベリ/Hans Vestberg （エリクソングループ/CEO）
売上高	2,269億クローナ/350億ドル（2011年）
従業員数	全体 95,260人（2018年現在）[1]
主要子会社	ST-Ericsson (50%) LG-Ericsson (75%)
外部リンク	www.ericsson.com（英語） www.ericsson.com/jp（日本語）
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エリクソン（Telefonaktiebolaget LM Ericsson）は、スウェーデンの通信機器メーカー。移動体通信（携帯電話）地上固定設備のメーカーとして著名なほか、スウェーデン国産戦闘機JAS 39 グリペンの電子機器を手がける。本社はスウェーデンのストックホルム。

1876年、機械工のラーシュ・マグナス・エリクソン（Lars Magnus Ericsson）が電信器の修理工場を開設する。1896年、L.M.エリクソン社）（LME）となる。1930年にはスウェーデンに外資を大量導入したイーヴァル・クルーガーの支配下にあった。

移動体通信事業を中心とし、携帯電話の地上固定設備を世界的に展開している。単独で携帯電話端末を製造していた時期があったが、世界最大の端末メーカーであるノキア（フィンランド）の攻勢などによりシェアが低下、そのため地上固定設備開発に特化して、同分野では世界最大手である。2021年の世界無線ネットワーク市場のシェアは26.9パーセントだった^[2]。

エリクソンでは、世界17カ国・約19,800名の技術者たちが研究開発に取り組んでおり、年間研究開発費は売上高の約15%にのぼる。特にGSMは世界の携帯電話の80%以上に採用され、事実上、無線通信方式の世界標準技術となっている。現在は、ワイヤレスBBネットワーク（LTE・HSPA）、有線通信と移動体通信の融合（FMC）、放送と通信の融合（IPTV）などを研究、実用化に向けて開発している。

2005年、ゼネラル・エレクトリック・カンパニーのバルク事業を買収した。

エリクソン・ジャパン株式会社
Ericsson Japan K.K.

種類	株式会社
本社所在地	日本 〒105-0021 東京都港区東新橋2-3-17 モメント汐留
設立	1992年9月
法人番号	6010401095632
事業内容	・電気通信機器および周辺機器の研究開発／各種の標準化活動 ・設計・製造・輸出入並びにカスタマイゼーション／販売／設置工事 ・通信事業者向け運用・保守・スペアパーツマネジメント等の各種サービス ・ネットワーク最適化等のコンサルティングサービス ・移動通信向けのアプリケーションおよびソリューションの開発 ・知的財産のライセンシング ・通信事業者およびエンタープライズ向けシステム･インテグレーション ・電子部品／OEM製品の調達
代表者	代表取締役社長 ヤン・シグネル（Jan Signell）
資本金	3億2千万円
売上高	1,364億8,000万円 （2023年12月期）[3]
営業利益	50億5,400万円 （2023年12月期）[3]
経常利益	46億6,500万円 （2023年12月期）[3]
純利益	30億3,100万円 （2023年12月期）[3]
総資産	720億4,100万円 （2023年12月期）[3]
従業員数	1,059名(2012年3月現在）
主要株主	Telefonaktiebolaget LM Ericsson 100%
外部リンク	エリクソン・ジャパン株式会社
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日本法人は、1992年9月設立のエリクソン・ジャパン株式会社（旧称：日本エリクソン株式会社）。本社は東京都港区。設立以来、外資系No.1通信インフラプロバイダとして1,000名を超える専門のスタッフが30社以上に及ぶ国内協力会社と連携し、高品質なサービスを実現している。戦略や技術に関するコンサルティングから、ネットワークの構築、保守、運用、教育に至るまで、通信システムの幅広い分野のサービスをワンストップで提供する。エリクソン・ジャパンは、エリクソン全体の研究開発の中でサービスレイヤや無線アクセス分野の研究で成果を挙げており、現在、LTEを初めとする移動体ネットワークの開発やブロードバンドアクセスの導入、オールIP化やマルチメディア分野のソリューション開発に取り組む。

日本では主にソフトバンクとイー・モバイルに地上固定設備を提供する。携帯電話端末事業は長らくソニーとの合弁会社であるソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ（現ソニーモバイルコミュニケーションズ）が行っていたが、2012年にソニーへ同社の保有株をすべて売却し、合弁を解消した。ただし、ソニーとの合弁解消後もワイヤレス分野での協業を継続するとしている。

福岡ソフトバンクホークスとは2012年度シーズン以降、ヘルメットスポンサー契約を結んでいる。

• 1985年
  • エリクソン社日本駐在員事務所設置

• 1990年
  • （旧）日本エリクソン株式会社設立
  • NTTドコモと 無線基地局変復調装置「MDE」納入契約

• 1992年
  • デジタルホン・グループ（現ソフトバンクモバイル）と「CMS-30」システム納入契約
  • エリクソン東芝通信システム株式会社設立

• 1994年
  • デジタルツーカー・グループ3社（現ソフトバンクモバイル）と「CMS-30」システム納入契約

• 1995年
  • 日本国際通信（現ソフトバンクテレコム）と国際通信交換機とインテリジェント・ネットワーク（IN）のサービス契約

• 1997年
  • 横須賀リサーチパークに日本エリクソン通信技術開発センターを設立

• 1998年
  • （旧）日本エリクソン株式会社とエリクソン東芝通信システム株式会社が合併し、 新生日本エリクソン株式会社となり現在に至る

• 1998年
  • 初のNTTドコモ向けPDC対応携帯電話発売

• 1999年
  • NTTドコモよりW-CDMAシステムベンダに選定
  • 日本国内における初の携帯電話全国販売開始

• 2000年
  • 日本テレコム（現ソフトバンクテレコム）よりW-CDMAシステムベンダに選定
  • 初のiモード対応携帯電話発売

• 2001年
  • エリクソン・モバイル・プラットフォーム社（EMP）を設立
  • ソニー株式会社と合弁会社 「ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ」を設立

• 2002年
  • J-フォングループ（現ソフトバンクモバイル）とW-CDMAシステム納入契約

• 2004年
  • シャープ、日本電気（NEC）の3G対応端末用プラットフォームのサプライヤに選定

• 2005年
  • シャープ端末用プラットフォームの契約を拡大
  • ボーダフォン（現ソフトバンクモバイル）のネットワークでHSDPAの試験を実施

• 2006年
  • イー・モバイルの3GおよびHSDPAネットワークの主要ベンダとして選定
  • ソフトバンクモバイルに初のIMSネットワークを提供

• 2007年
  • NTTドコモの位置情報専用端末にGPS機能つきモバイル・プラットフォームを搭載

• 2008年
  • NTTドコモのLTE基地局開発プロジェクトのベンダとして選定
  • ソフトバンクモバイルの東名阪エリアのHSPAネットワークをアップグレードおよび拡張
  • 東芝製法人向けノートパソコンにHSPA通信モジュールを搭載
  • 日本市場でのサービス事業を強化

• 2009年
  • STマイクロエレクトロニクスと合弁会社「ST Ericssson」を設立
  • モバイルブロードバンドモジュール製品がNTTドコモの認証取得
  • イー・モバイル社向けに日本最速のHSPA Evolution（21Mbps）サービスを提供

• 2010年
  • イー・モバイル向けDC-HSDPA（下り42Mbps）サービスを提供

• 2011年
  • ソフトバンクモバイル向けDC-HSDPA（下り42Mbps）サービスを提供
  • 会社名をエリクソン・ジャパン株式会社と変更、東京本社と横浜事務所を移転

• エリコフォン
• ソニーモバイルコミュニケーションズ
• Bluetooth

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• Ericsson（英語）
• エリクソン・ジャパン株式会社
• エリクソン・ジャパン (@EricssonJapan) - X（旧Twitter）
• エリクソン・ジャパン (EricssonJapan) - Facebook
• ST-Ericsson
• LG-Ericsson

表 話 編 歴 OMXS30 構成銘柄（2024年7月1日入替時点）
インベストール クラスB（INVE B） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） ボルボ クラスB（VOLV B） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） アストラゼネカ（AZN） アトラスコプコ クラスB（ATCO B） サンドビック（SAND） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） ABB（ABB） エリクソン クラスB（ERIC B） スウェドバンク クラスA（SWED A） エボリューションゲーミング・グループ（EVO） エシティ クラスB（ESSITY B） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） アルファ・ラバル（ALFA） H&M クラスB（HM B） ニーベ・インダストリエル クラスB（NIBE B）（スウェーデン語版） ボリデン（BOL） ノルデア銀行（NDA SE） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） テリア（TELIA） SKF クラスB（SKF B） SAAB クラスB（SAAB B） テレ2 クラスB（TEL2 B） ゲティンゲ クラスB（GETI B） シンチ（SINCH）（英語版） エレクトロラックス クラスB（ELUX B） キンネビック クラスB（KINV B）（英語版） サムハスビッグナスボラゲティ・ノルデン クラスB（SBB B）（スウェーデン語版）
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2024年7月1日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年12月23日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） サンタンデール銀行（SAN） BNPパリバ（BNP） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） INGグループ（INGA） バークレイズ（BARC） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） ノルデア銀行（NDASE） ナットウエスト・グループ（NWG） ドイツ銀行（DBK） スタンダードチャータード銀行（STAN） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） ソシエテ・ジェネラル（GLE） エルステ・グループ・バンク（EBS） カイシャバンク（CABK） ダンスケ銀行（DANSKE） スウェドバンク クラスA（SWED A） KBCグループ（KBC） DNB（DNB） コメルツ銀行（CBK） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） クレディ・アグリコル（ACA） PKOバンク・ポルスキ（PKO） バンコBPM（BAMI） フィネコバンク（FBK） サバデル銀行（SAB） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） アイルランド銀行（BIRG） ABNアムロ・グループ（ABN） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） BPERバンカ（BPE） バンキンテル（BKT） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） ドイツ取引所（DB1） スリーアイ・グループ（III） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） ユーロネクスト（ENX） エクソール（EXO） メディオバンカ（MB） ポステ・イタリアーネ（PST） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） CVC キャピタル・パートナーズ（CVC） IGグループホールディングス（IGG） アムンディ（AMUN） シュローダー（SDR） アバディーン（ABDN） マン・グループ（EMG） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） ミュンヘン再保険（MUV2） アクサ（CS） スイス・リー（SREN） ゼネラリ保険（G） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） プルーデンシャル（PRU） サンポ（SAMPO） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） アジアス（AGS） エイゴン（AGN） ストアブランド（STB） スコール（SCR）
資本財 Industrials	資本財・ サービス Industrial Goods & Services シーメンス（SIE） シュナイダーエレクトリック（SU） エアバス（AIR） ABB（ABBN） サフラン（SAF） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） Adyen（ADYEN） BAEシステムズ（BA） DSV（DSV） エクスペリアン（EXPN） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） ボルボ クラスB（VOLV B） ドイツポスト（DPW） アシュテッド・グループ（AHT） ラインメタル（RHM） ルグラン（LR） ダイムラー・トラック・ホールディング（DTG） コネ（KNEBV） サンドビック（SAND） プリズミアン（PRY） MTUエアロ・エンジンズ（MTX） SGS（SGSN） Aena（AENA） タレス（HO） バンズル（BNZL） キューネ・アンド・ナーゲル（KNIN） アルファ・ラバル（ALFA） レントキル・イニシャル（RTO） シンドラーグループ 参加証券（SCHP） エピロック クラスA（EPI A） レオナルド（LDO） VATグループ（VACN） ビューローベリタス（BVI） インターテック・グループ（ITRK） Wise クラスA（WISE） メルローズ・インダストリーズ（MRO） バルチラ（WRTBV） アルストム（ALO） GEAグループ（G1A） エデンレッド（EDEN） スミスグループ（SMIN） トレルボルグ（TREL B） A.P. モラー・マースク クラスB（MAERSKB） SAAB クラスB（SAAB B） スパイラックス・グループ（SPX） メッツォ・オートテック（METSO） シググループ（SIGN） IMI（IMI） モンディ（MNDI） ゲットリンク（GET） テレパフォーマンス（TEP） クノールブレムゼ（KBX） コネクレーンズ（KCR） チューリッヒ空港（FHZN） ラショナル（RAA） ランスタッド（RAND） アデコグループ（ADEN） ネクサンス（NEX） アンドリッツ（ANDR） バルメット（VALMT） トムラ・システムズ（TOM） DKSHホールディング（DKSH） ADPグループ（ADP） スルザー（SUN） フロントライン（FRO） イヴェコグループ（IVG） 建設・資材 Construction & Materials ヴァンシ（DG） ホルシム（HOLN） サンゴバン（SGO） シーカ（SIKA） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） フェロビアル（FER） ゲベリット（GEBN） ハイデルベルク・マテリアルズ（HEI） ACS（ACS） エファージュ（FGR） ブイグ（EN） ジョージフィッシャー（FI.N） アクシオナ（ANA） シグニファイ（LIGHT） フグロ（FUR）
ヘルスケア Health Care	ノボノルディスク クラスB（NOVOB） アストラゼネカ（AZN） ロシュ・ホールディング（ROG） ノバルティス（NOVN） サノフィ（SAN） エシロールルックスオティカ（EL） グラクソ・スミスクライン（GSK） ロンザグループ（LONN） アルコン（ALC） アルジェニクス（ARGX） ヘイリオン（HLN） UCB（UCB） ノボザイムズ クラスB（NZYMB） フィリップス（PHIA） バイエル（BAYN） メルク（MRK） サンドグループ（SDZ） コロプラスト クラスB（COLOB） ソノヴァ・ホールディング（SOON） シーメンスヘルシニアーズ（SHL） ストローマン（STMN） フレゼニウス（FRE） ジェンマブ（GEN） スミス・アンド・ネフュー（SN） キアゲン（QIA） ガルデルマ（GALD） フレゼニウス・メディカルケア（FME） スウェディッシュ・オーファン・バイオビトラム（SOBI） ユーロフィン・サイエンティフィック（ERF） ザルトリウス 優先株（SRT） ザルトリウス・ステディム・バイオテック（DIM） レコルダティ（REC） ビオメリュー（BIM） オリオン クラスB（ORNBV） イプセン（IPN） ゲティンゲ クラスB（GETI B） デマント（DEMANT） グリフォルス クラスA（GRF） テカングループ（TECN） アンブ クラスB（AMBU B） GN（GN） バッケム・ホールディング（BANB） カールツァイスメディテック（AFX）
生活必需品 Consumer Staples	食品飲料・タバコ Food Beverage & Tobacco ネスレ（NESN） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） ディアジオ（DGE） アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） ダノン（BN） インペリアル・ブランズ（IMB） ペルノ・リカール（RI） ハイネケン（HEIA） DSM（DSM） ケリー・グループ（KYGA） リンツ&シュプルングリー 参加証券（LISP） カールスバーグ クラスB（CARL B） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） モウイ（MOWI） ハイネケン・ホールディング（HEIO） ロータス・ベーカリーズ（LOTB） バリーカレボー（BARN） カンパリグループ（CPR） パーソナルケア・食品小売 Personal Care Drug & Grocery Stores ユニリーバ（ULVR） レキットベンキーザー・グループ（RKT） テスコ（TSCO） アホールド・デレーズ（AD） エシティ クラスB（ESSITY B） バイヤスドルフ（BEI） マークス&スペンサー（MKS） カルフール（CA） J.セインズベリー（SBRY） ケスコ クラスB（KESKOB） オカド・グループ（OCDO）
一般消費財 Consumer Discretionary	消費財・サービス Consumer Products & Services モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン（MC） ロレアル（OR） エルメス・インターナショナル（RMS） リシュモン（CFR） コンパス・グループ（CPG） アディダス（ADS） ケリング（KER） パンドラ（PNDORA） ヘンケル 優先株（HEN3） モンクレール（MONC） デリバリーヒーロー（DHER） ゲームズワークショップ（GAW） スウォッチ・グループ 無記名株（UHR） プーマ（PUM） パーシモン（PSN） バーバリー・グループ（BRBY） スーリーグループ（THULE） CD Projekt（CDR） グループセブ（SK） クリスチャン・ディオール（CDI） ハスクバーナ クラスB（HUSQ B） エレクトロラックス クラスB（ELUX B） 自動車・自動車部品 Automobiles & Parts フェラーリ（RACE） メルセデス・ベンツ・グループ（MBG） ステランティス (STLAM) BMW（BMW） ミシュラン（ML） フォルクスワーゲン 優先株（VOW3） ルノー（RNO） コンチネンタル（CON） ポルシェ（P911） ポルシェ・オートモービル・ホールディング 優先株（PAH3） ヴァレオ (FR) メディア Media レレックス・グループ（REL） ウォルターズ・クルワー（WKL） ピュブリシス・グループ（PUB） ユニバーサル ミュージック グループ (UMG) インフォーマ（INF） WPP（WPP） ピアソン（PSO） ヴィヴェンディ（VIV） 小売 Retail インディテックス（ITX） ネクスト（NXT） ザランド（ZAL） H&M クラスB（HM B） キングフィッシャー（KGF） B&Mリテール（BME） 旅行・娯楽 Travel & Leisure インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） エボリューションゲーミング・グループ（EVO） ライアンエアー・ホールディングス（RY4C） アコー（AC） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） ソデクソ（SW） ウィットブレッド（WTB） フランセーズ・デ・ジュー（FDJ） トゥイ（TUI） ルフトハンザドイツ航空（LHA） カーニバル・コーポレーション（CCL） イージージェット（EZJ）
テクノロジー Technology	ASMLホールディング（ASML） SAP（SAP） プロサス（PRX） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） アマデウスITグループ（AMS） キャップジェミニ（CAP） ASMインターナショナル（ASM） ダッソー・システムズ（DSY） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） STマイクロエレクトロニクス（STM） セージ・グループ（SGE） Logitech International/ロジクール（LOGN） テメノス（TEMN） ジャストイート・テイクアウェイドットコム（TKWY）
素材 Materials	化学 Chemicals エア・リキード（AI） ジボダン（GIVN） BASF（BAS） シムライズ（SY1） アクゾノーベル（AKZA） IMCD（IMCD） ブレンターク（BNR） クローダ・インターナショナル（CRDA） エムスケミー・ホールディング（EMSN） アルケマ（AKE） ヤラ・インターナショナル（YAR） エボニック・インダストリーズ（EVK） コベストロ（1COV） ジョンソン・マッセイ（JMAT） クラリアント（CLN） ランクセス（LXS） ユミコア（UMI） 基礎素材 Basic Resources リオ・ティント（RIO） グレンコア（GLEN） アングロ・アメリカン（AAL） UPM（UPM） アルセロール・ミッタル（MT） ボリデン（BOL） ノルスク・ハイドロ（NHY） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） SKF クラスB（SKF B） ストラ・エンソ（STERV） サイエンスコ (SYENS) SSAB クラスB（SSAB B）
エネルギー Energy	シェル（SHELL） トタルエナジーズ（TTE） BP（BP） シーメンス・エナジー（ENR） Eni（ENI） エクイノール（EQNR） ベスタス・ウィンド・システムズ（VWS） レプソル（REP） スナム（SRG） テナリス（TEN） オルレン（PKN） OMV（OMV） ネステ（NESTE） サブシー7（SUBC） エナガス（ENG）
公益 Utilities	イベルドローラ（IBE） ナショナル・グリッド（NG） エネル（ENEL） エンジー（ENGI） E.ON（EOAN） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） RWE（RWE） テルナ（TRN） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セバーン・トレント（SVT） EDP（EDP） セントリカ（CNA） エンデサ（ELE） オーステッド（ORSTED） フォータム（FORTUM） レッド・エレクトリカ（RED） フェアブント（VER） Naturgy（NAGY） エリアグループ（ELI） ペノン・グループ（PNN）
通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） エリクソン クラスB（ERIC B） ノキア（NOKIA） Orange（ORA） ボーダフォン・グループ（VOD） テレフォニカ（TEF） セルネックス・テレコム（CLNX） KPN（KPN） スイスコム（SCMN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） クレピエール（LI） LEGイモビリエン（LEG） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順

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