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宮ノ越駅
	駅舎（2015年10月）
	みやのこし; Miyanokoshi;
	◄藪原 (5.7 km) (2.8 km) 原野►
所在地	長野県木曽郡木曽町日義宮ノ越北緯35度53分18.14秒東経137度45分49.96秒 / 北緯35.8883722度東経137.7638778度座標: 北緯35度53分18.14秒東経137度45分49.96秒 / 北緯35.8883722度東経137.7638778度
所属事業者	東海旅客鉄道（JR東海）
所属路線	■中央本線
キロ程	255.5km（東京起点）; 名古屋から141.4 km
電報略号	ミコ
駅構造	地上駅
ホーム	1面2線
乗車人員; -統計年度-	46人/日（降車客含まず）; -2018年-
開業年月日	1910年（明治43年）11月25日
備考	駅員無配置駅; 標高：859.6m
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宮ノ越駅（みやのこしえき）は、長野県木曽郡木曽町日義宮ノ越にある、東海旅客鉄道（JR東海）中央本線の駅である^[1]。

歴史

1910年（明治43年）11月25日：中央東線が藪原駅から延伸した際の終着駅として開業^[1]^[2]^[3]^[4]。旅客および貨物の取扱を開始^[4]。
1911年（明治44年）5月1日：当駅から中央西線（当時）木曽福島駅まで路線延伸し途中駅となる^[2]^[5]。これに伴い中央東線と中央西線が繋がったため、新規開業区間を含めた両線を中央本線に改称^[2]。当駅も中央本線所属となる。
1948年（昭和23年）：ホームに待合室が設置される^[6]。
1972年（昭和47年）11月30日：貨物の取扱を廃止^[4]。
1984年（昭和59年）2月1日：荷物扱い廃止^[4]。
1985年（昭和60年）3月22日：駅員無配置駅となる^[7]。
1987年（昭和62年）4月1日：国鉄分割民営化によりJR東海の駅となる^[8]。

駅構造

島式ホーム1面2線を有する地上駅。木造駅舎を有する。薮原方複線、原野方単線の交換可能駅でもある。ほかに、本屋側に材料線と上り線（通称：名古屋方向）の外側にホームなし待避線があったが、現在は廃止され信号機レール共撤去されている。木曽福島駅管理の無人駅である。駅舎からホームへの移動は、原野駅寄りに設置された跨線橋を利用する。

のりば

番線	路線	方向	行先
1	中央本線	下り	塩尻・長野方面^[9]
2	中央本線	上り	中津川・名古屋方面^[9]

利用状況

「長野県統計書」によると、1日平均の乗車人員は以下の通りである。

2007年度 - 58人^[1]
2009年度 - 51人^[1]
2010年度 - 54人^[6]
2011年度 - 47人^[10]
2012年度 - 43人^[11]
2013年度 - 53人^[12]
2014年度 - 41人^[13]
2015年度 - 40人^[14]
2016年度 - 40人^[15]
2017年度 - 43人^[16]
2018年度 - 46人^[17]

駅周辺

中山道宮ノ越宿を中心としたエリアだが、当駅は宿場町の中心からやや北東に離れた位置にある。

宮越郵便局
義仲館^[1]
国道19号
木曽川
中山道宮ノ越宿^[1]
木曽町役場日義支所（旧・日義村役場）^[1]

隣の駅

東海旅客鉄道（JR東海）

中央本線

藪原駅 - 宮ノ越駅 - 原野駅

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k ^l ^m 信濃毎日新聞社出版部『長野県鉄道全駅増補改訂版』信濃毎日新聞社、2011年7月24日、168頁。ISBN 9784784071647。
^ ^a ^b ^c 『歴史でめぐる鉄道全路線』 23頁
^ 「鉄道院告示第109号」『官報』1910年11月24日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b ^c ^d 石野哲編『停車場変遷大事典国鉄・JR編 II』（初版）JTB、1998年10月1日、185頁。ISBN 978-4-533-02980-6。
^ 「鉄道院告示第131号」『官報』1911年04月27日（国立国会図書館デジタルコレクション）
^ ^a ^b 『週刊 JR全駅・全車両基地』 48号岐阜駅・高山駅・奈良井駅ほか68駅、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2013年7月21日、21頁。
^ “「通報」中央本線洗馬駅ほか14駅の駅員無配置について（旅客局）”. 鉄道公報 (日本国有鉄道総裁室文書課): p. 2. (1985年3月18日)
^ 『歴史でめぐる鉄道全路線』 27頁
^ ^a ^b “各駅の時刻表｜JR東海” (PDF). 東海旅客鉄道 (2017年3月). 2017年10月15日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月15日閲覧。
^ “平成23年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 196 (2014年1月). 2017年10月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月7日閲覧。
^ “平成24年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2015年2月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月7日閲覧。
^ “平成25年長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2016年1月). 2017年1月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月7日閲覧。
^ “平成26年（2014年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2017年1月). 2017年2月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年10月7日閲覧。
^ “平成27年（2015年）長野県統計書” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. p. 194 (2018年1月). 2018年3月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年3月11日閲覧。
^ “平成28年（2016年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2019年3月15日閲覧。
^ “平成29年（2017年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2020年3月13日閲覧。
^ “平成30年（2018年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2021年3月9日閲覧。