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辰巳町
辰巳町
	町丁
	辰巳町辰巳町の位置辰巳町辰巳町 (名古屋市)
	北緯35度6分44.14秒東経136度53分24.43秒 / 北緯35.1122611度東経136.8901194度
国	日本
都道府県	愛知県
市町村	名古屋市
区	港区
町名制定	1944年（昭和19年）1月10日
面積
• 合計	0.1726043 km2
人口（2019年（平成31年）3月1日現在）
• 合計	1,982人
• 密度	11,000人/km2
等時帯	UTC+9 (日本標準時)
郵便番号	455-0003
市外局番	052（名古屋MA）
ナンバープレート	名古屋

日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 港区 > 辰巳町

辰巳町（たつみちょう）は、愛知県名古屋市港区の地名。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施地域^{[WEB 5]}。

地理

名古屋市港区北東部に位置する^[2]。東に千年三丁目が、西に津金一丁目が、南に港明一丁目が、北に熱田新田東組（字根走）・熱田区三番町がそれぞれ接する^{[WEB 6]}^[2]。当地東端に国道154号、西端に名古屋市道江川線、北端に名古屋市道東海橋線が走る^{[WEB 6]}。

歴史

1800年に開発された熱田前新田の北東端にあたる。現在の名古屋市道東海橋線（東海通）を挟んで北側が熱田新田、国道154号を挟んで東側が熱田築地前新開（作良新田）であった。

町名の由来

熱田前新田の小字名「辰巳」による^[3]。熱田新田の辰巳（南東）の方角にあった「辰巳の杁」という杁の名称に由来するという^[4]。また、地内の光賢寺が同じく辰巳の方角にあたることから、辰巳観音堂と通称していたことによるともいう^[5]。

行政区画の変遷

1944年（昭和19年）1月10日 - 港区熱田前新田の一部により、同区辰巳町として成立^[1]。
1947年（昭和22年）5月10日 - 熱田前新田（字辰巳）の一部を辰巳町1丁目から4丁目に、熱田前新田（字辰巳・中ノ組）の一部を辰巳町5丁目に、熱田前新田（字中ノ組）の一部を辰巳町6丁目にそれぞれ編入する^[3]^[1]。耕地整理施行による。
1973年（昭和48年）10月20日 - 辰巳町1丁目・2丁目・3丁目・5丁目の全部と、辰巳町4丁目および6丁目・熱田前新田（字辰巳）・熱田新田東組（字根走）・千年（字イノ割・ロノ割）・東海通1丁目および3丁目の各一部より、丁目を持たない辰巳町が成立^[6]^[1]。同時に辰巳町4丁目の一部が港明一丁目に編入される^[6]^[7]。
1974年（昭和49年）12月9日 - 辰巳町6丁目の全部が港明二丁目に編入される^[8]^[7]。これにより丁目を持つ辰巳町が消滅。
1982年（昭和57年）11月14日 - 東海通1丁目の全部を辰巳町に編入する^[9]^[1]。

世帯数と人口

2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである^{[WEB 2]}。

町丁	世帯数	人口
辰巳町	994世帯	1,982人

人口の変遷

国勢調査による人口および世帯数の推移。

1995年（平成7年）^{[WEB 7]}	893世帯 2412人
2000年（平成12年）^{[WEB 8]}	881世帯 2191人
2005年（平成17年）^{[WEB 9]}	884世帯 2139人
2010年（平成22年）^{[WEB 10]}	876世帯 2023人
2015年（平成27年）^{[WEB 11]}	889世帯 1866人

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる^{[WEB 12]}。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる^{[WEB 13]}。

番・番地等	小学校	中学校	高等学校
全域	名古屋市立中川小学校	名古屋市立港明中学校	尾張学区

施設

300 m

11

10

9

8

7

6

5

4

3

2

1

略地図

1

名古屋市営辰巳荘

2

住友軽金属工業辰巳荘

3

白鳩保育園

4

辰巳幼稚園

5

名古屋市立中川小学校

6

日比クリニック

7

稲荷社

8

真言宗智山派慈雲院

9

曹洞宗光賢寺

10

西光寺

11

弘禅寺

名古屋市営辰巳荘^[2]
住友軽金属工業辰巳荘^[2]
白鳩保育園^[2]
辰巳幼稚園^[2]
名古屋市立中川小学校^[2]
日比クリニック^[2]
稲荷社^[2]
真言宗智山派慈雲院^[2]
曹洞宗光賢寺^[2]
西光寺^[2]
弘禅寺^[2]

その他

日本郵便

郵便番号 : 455-0003^{[WEB 3]}（集配局：名古屋港郵便局^{[WEB 14]}）。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

出典

WEB

^ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
^ ^a ^b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
^ ^a ^b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
^ 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
^ ^a ^b “名古屋市道路認定図”. 名古屋市. 2022年4月5日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2021年7月21日閲覧。
^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。

書籍

^ ^a ^b ^c ^d ^e 名古屋市計画局 1992, p. 835.
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k ^l ^m 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1533.
^ ^a ^b 耕第388号『港区地内町名改称』　知事諮問案綴（名古屋市会事務局議事課,1946）
^ 日下英之 1999, p. 184.
^ 名古屋市計画局 1992, p. 528.
^ ^a ^b 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 10.
^ ^a ^b 名古屋市計画局 1992, p. 836.
^ 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 14.
^ 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 46.

参考文献

「角川日本地名大辞典」編纂委員会編『角川日本地名大辞典』 23 愛知県、角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。全国書誌番号:89022577。
名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、名古屋、1992年3月31日。 NCID BN08352481。全国書誌番号:93012879。
名古屋市計画局土地調整部住居表示課編『町名新旧対照便覧　住居表示編』名古屋、03。全国書誌番号:97027300。
日下英之『熱田歴史散歩』風媒社、名古屋、1999年4月。ISBN 4833105179。 NCID BA41533404。全国書誌番号:20008519。