貝塚 啓明(かいづか けいめい、1934年(昭和9年)2月16日 - 2016年(平成28年)10月25日)は、日本の経済学者。専門は、財政学・金融論。学位は、経済学博士(東京大学・1963年)。東京大学名誉教授。財務総合政策研究所名誉所長。日本学士院会員。勲等は瑞宝重光章。
学習院大学経済学部助教授、大阪大学経済学部助教授、東京大学経済学部教授、東京大学経済学部学部長、中央大学法学部教授、中央大学研究開発機構教授、東京大学金融教育研究センターセンター長などを歴任。
京都府出身の経済学者である。財政学、金融論を専攻する。公共財の最適供給に関するポール・サミュエルソンの命題や、企業金融上の資本コストに関するフランコ・モディリアーニとマートン・ミラーの定理について、一般化する業績で知られている[1]。また、日本の財政や税制についても研究し[1]、財政の景気安定効果や税制と社会保障の所得再配分効果を評価したことで知られている[1]。学習院大学、大阪大学、東京大学、中央大学で教鞭を執り、後進の育成に努めた。また、京都産業大学など他の教育・研究機関でも客員を務めるとともに、財政制度等審議会、金融審議会、社会保障審議会などの会長も歴任した。2016年10月25日[2]、膀胱癌のため死去[2]。82歳没。叙正四位[3]。
歴史学者・貝塚茂樹の長男。地質学者・地理学者小川琢治の孫で、冶金学者・小川芳樹、物理学者・湯川秀樹、中国文学者・小川環樹の甥。
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