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ケイパビリティアプローチ、潜在能力アプローチ(せんざいのうりょく、英: capability approach)とは、厚生経済学の領域においてアマルティア・センにより1980年代に提案されたアプローチである[1]。
センはこのアプローチにおいて、当時は厚生経済学において除外されていた(一般には軽視されていた)伝統的なアプローチのアイディアを世に広めた。潜在能力アプローチの中心となる要素は、個人らが何が可能になるかという点である。
センは当初は能力を評価する要素について、以下の5つを主張した。
人間の幸福についてのアプローチにおいて、選択の自由と個人の異質性がいかに重要であるかを述べたものである。 着目すべきは、このアプローチが従来のミクロ経済学の消費者理論における選択理論を元にしたもので、その概念的基礎は既存の議論を経たもので効用をベースに論じられている点である[2]。
人間開発指数(HDI)では、GDPやGNPといった計算では考慮されない、人間開発とウェルビーイングを考慮して算出される。HDIは平均余命、成人識字率、就学率、1人当たりの収入の対数がパラメータである[3]。さらにHDIは「分配と購買力、平均余命、識字能力、健康を調整した収入の加重平均」である[4]HDIは国単位で、0~1の間のスコアである[4]。
ジェンダー開発指数(GDI)は、既存のHDIの3つのパラメータを元に、人間開発の成果におけるジェンダーギャップを測定できるよう再構成したものである[5] 。
ジェンダー・エンパワーメント指数(GEM) は、ジェンダー開発指数よりも更に特定の機能に特化したものである。女性のエンパワーメントは、経済的上位地位における女性の雇用、議会における議席、世帯収入のシェアを評価することによって測定される。
ジェンダー不平等指数(GII)とは。GDIとGEMをベースに、生殖の健康(リプロダクティブ・ヘルス)、エンパワーメント、労働力の参加という3つの側面を使用したものである[6]。
潜在能力アプローチは医療経済学においても適用され、費用効果分析などに使われている。 これは健康に関連したクオリティ・オブ・ライフ(QOL)の場面で利用され[7][8] 、質調整生存年(QALY)などが生まれた[9]。
特定の状況、たとえば高齢者[10]、公衆衛生[11]、メンタルヘルス[12]などの指数も開発された。
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