古石場

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古石場
町丁
地図北緯35度40分04秒 東経139度47分48秒 / 北緯35.667842度 東経139.796794度 / 35.667842; 139.796794
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 江東区
地域 深川地域
人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口 5,402 人
 世帯数 2,751 世帯
面積（[2]）
  0.151348025 km²
人口密度 35692.57 人/km²
郵便番号 135-0045[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 江東
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古石場（ふるいしば）は、東京都江東区の町名。現行行政地名は古石場一丁目から古石場三丁目。住居表示実施済み区域。

地理

江東区東部に位置し、深川地域に属する。北で牡丹、東で木場、南から西にかけて越中島と接する。西から一・二・三丁目が置かれている。典型的な東京の下町で主に住宅地として利用される。町内のほとんどが水に囲まれている。江戸時代の埋立地を主とするが、三丁目1番付近は戦前の枝川改修工事の3号埋立地である。

地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、古石場1-10-5の地点で64万2000円/m2となっている[5]。

歴史

江戸時代に埋め立てられた埋立地である。深川海辺新田飛地古石場、久左衛門新田飛地古石場、亀戸村飛地古石場を1891年（明治24年）に統合して深川古石場が新設されている[6]。

地名の由来

江戸幕府の石置場が置かれていたため[6]。

世帯数と人口

2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目 世帯数 人口
古石場一丁目 786世帯 1,498人
古石場二丁目 1,250世帯 2,506人
古石場三丁目 715世帯 1,398人
計 2,751世帯 5,402人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[7]
2,594
2000年（平成12年）[8]
3,730
2005年（平成17年）[9]
4,979
2010年（平成22年）[10]
5,190
2015年（平成27年）[11]
5,076
2020年（令和2年）[12]
5,255

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[7]
1,111
2000年（平成12年）[8]
1,555
2005年（平成17年）[9]
2,083
2010年（平成22年）[10]
2,256
2015年（平成27年）[11]
2,242
2020年（令和2年）[12]
2,497

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）[13][14]。

丁目 番地 小学校 中学校
古石場一丁目 1～7番 江東区立臨海小学校 江東区立深川第三中学校
8〜13番 江東区立数矢小学校
古石場二丁目 全域 江東区立平久小学校
古石場三丁目 全域

交通

鉄道

町域の西辺を都営地下鉄大江戸線が通っているが駅は設置されていない。東京メトロ東西線・都営大江戸線門前仲町駅、東京メトロ東西線木場駅、JR東日本京葉線越中島駅が利用できる。

道路

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。

丁目 事業所数 従業員数
古石場一丁目 37事業所 146人
古石場二丁目 54事業所 431人
古石場三丁目 33事業所 125人
計 124事業所 702人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[16]
131
2021年（令和3年）[15]
124

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[16]
693
2021年（令和3年）[15]
702

施設

一丁目
二丁目
  • 古石場図書館
  • 古石場文化センター
  • 古石場保育園
  • 古石場二丁目児童遊園
  • 二社神社
三丁目
  • 古石場三丁目公園
  • 石浜橋児童遊園

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b “古石場の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
  6. ^ a b 江東区の地名由来 江東区
  7. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  13. ^ “区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  14. ^ “区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  15. ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  16. ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  17. ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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南
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