一酸化鉛
IUPAC名
Lead(II) Oxide
別名
酸化鉛(II)
組成式
PbO
式量
223.2 g/mol
結晶構造
正方晶系
CAS登録番号
1317-36-8
密度 と相
9.53 g/cm3 , 固体
水への溶解度
不溶 g/100 mL ( °C)
融点
886 °C
出典
CRC
リサージとマシコット アメリカ合衆国ネバダ州の鉱山 Monte Cristo mine から産出したマシコット 一酸化鉛 （いっさんかなまり、PbO ）は鉛 と酸素 の化合物 である。組成比は1:1で、別名は酸化鉛(II) 。
両性酸化物 である。赤色・正方晶系 で室温で安定なα型と、黄色・斜方晶系 で300℃以上で安定なβ型がある。β型への転移温度 は587℃だが、酸素 分圧 に依存する。α型の別称は密陀僧 （みつだそう）・リサージ (litharge )、β型の別称は金密陀 （きんみつだ）・マシコート (massicot 、マシコット )。共に、鉱物 としても産出する。
金属 鉛の加熱、硝酸鉛 のアルカリ 処理、または炭酸鉛 の加熱で得られる。
酸化鉛は鉛鉱石を金属鉛に精製する際の中間生成物として大量に生産されている。方鉛鉱 の粉末を約1,000度で加熱すると硫化物が酸化物に変換される。[ 1]
2
P
b
S
+
3
O
2
⟶ ⟶ -->
2
P
b
O
+
2
S
O
2
{\displaystyle {\rm {2PbS+3O_{2}\longrightarrow 2PbO+2SO_{2}}}}
600℃前後で繰り返し酸化 させるか、1000℃前後で融解 した酸化鉛にするか、900℃以上で融解させた鉛を噴霧する方法がある。いずれの場合も徐冷すると四酸化三鉛 （Pb3 O4 ）が生成するため、300℃以下まで急冷する必要がある。
2
P
b
+
O
2
⟶ ⟶ -->
2
P
b
O
{\displaystyle {\rm {2Pb+O_{2}\longrightarrow 2PbO}}}
硝酸鉛と炭酸アンモニウム または塩化アンモニウム を水溶液 中で混合してアンモニウム 水を加える。pH が7.1以上になると炭酸鉛が沈殿するので、ろ過 および洗浄の後に 400℃ まで加熱する。この時、400℃ でα型、590℃ でβ型が得られる。
P
b
(
N
O
3
)
2
+
(
N
H
4
)
2
C
O
3
⟶ ⟶ -->
P
b
C
O
3
+
2
N
H
4
N
O
3
{\displaystyle {\rm {Pb(NO_{3})_{2}+(NH_{4})_{2}CO_{3}\longrightarrow PbCO_{3}+2NH_{4}NO_{3}}}}
P
b
C
O
3
⟶ ⟶ -->
P
b
O
+
C
O
2
{\displaystyle {\rm {PbCO_{3}\longrightarrow PbO+CO_{2}}}}
上記のアルカリ処理の後半部分に相当する。
古代ローマ時代などから顔料 として用いられており、中世からマシコットと呼ばれるようになった[ 2] [ 3] クリスタル・ガラス の製造にも用いられる。
皮蛋 （ピータン）の熟成を促進する黄丹粉の主成分も一酸化鉛である[ 4]
セラミックス、ゴムの加硫[ 5] [ 6]
鉛中毒 を起こすので、顔料や皮蛋（ピータン）などでは使われなくなってきている[ 4] [ 6] [ 7]
日本化学会・編『第4版 新実験化学講座 16巻 無機化合物』 丸善、1991年
^ Abdel-Rehim, A. M. (2006). “Thermal and XRD analysis of Egyptian galena”. Journal of Thermal Analysis and Calorimetry 86 (2): 393–401. doi :10.1007/s10973-005-6785-6 . ^ Archaeomineralogy ミニウム （英語版 ） ^ Lead Manufacturing in Britain: A History ^ a b “ピータンの食べ過ぎで鉛中毒に＝「無鉛」ピータンも危険？！―中国 ”. レコードチャイナ (2009年7月26日). 2011年5月21日時点のオリジナル よりアーカイブ。2013年6月9日 閲覧。
^ Carr, Dodd S. (2005), "Lead Compounds", Ullmann's Encyclopedia of Industrial Chemistry doi :10.1002/14356007.a15_249 。 ^ a b 一酸化鉛 コトバンク
^ “ピータンの食べ過ぎで鉛中毒に＝「無鉛」ピータンも危険？！―中国 ”. レコードチャイナ (2009年7月26日). 2021年12月9日 閲覧。
