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ピアノ調律技能士
実施国	日本
資格種類	国家資格
分野	ピアノ調律
試験形式	学科及び実技
認定団体	厚生労働省
等級・称号	1級-3級・ピアノ調律技能士
根拠法令	職業能力開発促進法
公式サイト	http://www.jpta.org
	ウィキプロジェクト資格; ウィキポータル資格
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ピアノ調律技能士（ピアノちょうりつぎのうし）は、ピアノ調律を専門とする日本の国家資格である技能検定制度の一種で^[1]、職業能力開発促進法第47条第1項による指定試験機関、一般社団法人日本ピアノ調律師協会が実施する学科及び実技試験（ピアノ調律技能検定）に合格した者をいう。

概要

「職業能力開発促進法施行令の一部を改正する政令」において技能検定制度の充実を図るためにピアノ調律職種として追加される ^[2]。試験の実施は、指定試験機関である一般社団法人日本ピアノ調律師協会において行われる ^[3]。試験はピアノ全般に関する知識及びピアノ調律・整調・修理に関する技能、実務能力等が問われ、等級は技能の内容に応じて1級から3級に区分される。ピアノ調律業界で唯一の国家資格であるピアノ調律技能士は、名称独占資格（有資格者以外はその名称を名乗れない資格）であり、資格を保有せずにピアノ調律技能士と称することは職業能力開発促進法により禁じられている。

職業としての名称はピアノ調律師 やピアノ技術者などが一般的であり^[4]、名称独占資格であるピアノ調律技能士の資格を保有しなくてもピアノの調律や修理の仕事をすることに法的な制限はないため、ピアノメーカーの調律師養成機関やピアノ調律科のある専門学校などを修了し、実務経験を経てピアノ調律師と呼ばれることもある。

職業についての詳細はピアノ調律師を参照

受験資格

1級学科試験：7年以上の実務経験、又はピアノ調律に関する各種養成機関・学校を卒業・修了後5年以上の実務経験を有する者。
2級学科試験：2年以上の実務経験、又はピアノ調律に関する各種養成機関・学校を卒業・修了後1年以上の実務経験を有する者。
3級学科試験：1年以上の実務経験を有する、又はピアノ調律に関する各種養成機関・学校を卒業・修了した者。

※実技試験は各級とも学科試験に合格した者（合格日から2年を経過する日の属する年度の末日以内である場合に限る）。

試験内容

ピアノ調律技能検定試験は実技および学科試験で実施され、各級ともに学科試験の合格者が実技試験を受験できる。

学科試験

出題形式

筆記試験（マーク方式）：「真偽問題」「択一問題」

合格基準

各級70点以上（100 点満点）

試験時間

各級60分

試験範囲

1.音楽一般
2.ピアノ概論
3.ピアノ調律
4.ピアノ整調
5.ピアノ整音　(※1級のみ)
6.ピアノ修理
7.ハイブリッドピアノのメンテナンス

実技試験

合格基準

各級各科目70点以上（100 点満点）

試験科目

1.ピアノ調律作業
- アップライトピアノ
- グランドピアノ（1級のみ）
2.ピアノ整調作業
- アップライトピアノ
- グランドピアノ（1級・2級のみ）
3.ピアノ修理作業
- 張弦
- センターピン交換（1級・2級のみ）
- ダンパーワイヤー交換（1級のみ）
- コード類交換（2級・3級のみ）

過去の実施状況

受検者数・合格者数

年度（回）	1級ピアノ調律技能検定				2級ピアノ調律技能検定				3級ピアノ調律技能検定
	学科		実技		学科		実技		学科		実技
	受検者	合格者	受検者	合格者	受検者	合格者	受検者	合格者	受検者	合格者	受検者	合格者
2021年（第11回）	99人	76人	161人	58人	43人	42人	64人	24人	173人	145人	165人	78人
2020年（第10回）	新型コロナウイルス感染拡大の影響により中止^[5]。
2019年（第9回）	120人	93人	186人	53人	79人	69人	105人	57人	119人	106人	144人	63人
2018年（第8回）	131人	94人	183人	52人	79人	73人	114人	56人	103人	87人	140人	67人
2017年（第7回）	169人	131人	232人	103人	83人	80人	122人	52人	136人	117人	165人	71人
2016年（第6回）	212人	117人	231人	90人	69人	60人	113人	42人	163人	151人	185人	76人
2015年（第5回）	213人	153人	280人	94人	99人	86人	133人	54人	126人	113人	151人	55人
2014年（第4回）	221人	104人	303人	109人	100人	74人	133人	52人	135人	127人	160人	73人
2013年（第3回）	224人	174人	362人	90人	99人	86人	146人	39人	135人	123人	159人	69人
2012年（第2回）	290人	157人	255人	43人	104人	75人	110人	38人	129人	123人	148人	60人
2011年（第1回）	252人	164人	156人	32人	152人	100人	87人	28人	150人	137人	118人	51人

合格率

年度（回）	1級ピアノ調律技能検定			2級ピアノ調律技能検定			3級ピアノ調律技能検定
年度（回）	学科	実技	総合	学科	実技	総合	学科	実技	総合
2021年（第11回）	76.8%	36.0%	27.6%	97.7%	37.5%	36.6%	89.1%	47.3%	42.1%
2020年（第10回）	新型コロナウイルス感染拡大の影響により中止。
2019年（第9回）	77.5%	28.5%	22.1%	87.3%	54.3%	47.4%	89.1%	43.8%	39.0%
2018年（第8回）	71.8%	28.4%	20.4%	92.4%	49.1%	45.4%	84.5%	47.9%	40.8%
2017年（第7回）	77.5%	44.4%	34.4%	96.4%	42.6%	41.4%	86.0%	43.0%	37.0%
2016年（第6回）	55.1%	39.0%	21.5%	87.0%	37.2%	32.4%	92.6%	41.1%	38.1%
2015年（第5回）	71.8%	33.6%	24.1%	86.9%	40.6%	35.5%	90.0%	36.4%	32.8%
2014年（第4回）	47.1%	36.0%	16.9%	74.0%	39.1%	28.9%	94.1%	45.6%	42.9%
2013年（第3回）	77.6%	24.9%	19.3%	86.9%	26.7%	23.2%	91.1%	43.4%	39.5%
2012年（第2回）	54.1%	16.9%	9.1%	72.1%	34.5%	24.9%	95.3%	40.5%	38.6%
2011年（第1回）	65.1%	20.5%	13.3%	65.8%	32.2%	21.2%	91.3%	43.2%	39.4%

特例講習

2011年から2013年にかけて実施された特例講習で、2010年以前に日本ピアノ調律師協会が実施していた技術審査に合格した者が受講できる。この講習を受講し、修了試験に合格すると2級ピアノ調律技能士の資格を取得できる。^[6]

年度	受検者	合格者	合格率
2013年	426人	328人	77.0%
2012年	779人	557人	71.5%
2011年	1377人	1194人	86.7%

取得後の称号

技能検定合格者には1級は厚生労働大臣名の、2級及び3級は一般社団法人日本ピアノ調律師協会会長名での合格証書が授与され、技能士を称することが出来、名刺・ホームページ等への記載が可能となる。資格を表示する場合は、「等級」「正式職種名」「技能士」の順で表記することとされており、「1級ピアノ調律技能士」、「2級ピアノ調律技能士」、「3級ピアノ調律技能士」のように等級を明示する必要がある。等級の非表示、等級表示位置の誤り、正式職種名の省略や別名表記などは不可である。