開明中学校・高等学校（かいめい ちゅうがっこう・こうとうがっこう）は、大阪府大阪市城東区野江にある私立の中学校・高等学校（中高一貫校）。源流は1914年、商工会議所が設立した実業学校で、太平洋戦争後に商業高等学校の大阪貿易学院として発足した。1995年に学校名を改名した。設置者は学校法人大阪貿易学院。
概要
1914年（大正3年）12月、商業学校規定の乙種（入学資格12歳以上で高等小学校2年修了程度）実業学校として発足（文部省告示第131号9月16日付で9月開校を認可[1]）。英語・中国語・ロシア語の教育に重点を置いていた[2]。
太平洋戦争後の学制改革に伴い、新制の商業高等学校「大阪貿易学院高等学校」として設置されたが、1979年（昭和54年）英語科を併設[2]。これを機に、関関同立をはじめとする私立大学の文系への合格を目指し、1980年代末頃から大学進学指導に注力し始める。
1991年（平成3年）に中学校を併設。「中学・高校の6年間で国公立大学に進学できるような学力を培う進学校になる」という目標を掲げてリスタートを切った[3]。
翌1992年、生みの親の大阪商工会議所の主管から外れたが、理事長には現在も代々、商議所の役員が就任している[2]。
貿易学院から開明へ
進学校への目標を掲げた中学校開設から4年後の1995年に改名。『開明』について「人智が開け文物が進歩すること。中国の古典では、『聡明』という意味で使われたり、太陽が昇る東の方角であると説明されたりしています」としている[3]。その後2001年に中学校が、2004年に高校も男女共学となった。
進路（大学進学）
現在、1学年8クラス規模のうち内部進学7クラス、外部から編入1クラス[2]の8クラス規模の編成。2019年〈令和元年〉度の卒業生265名（2020年3月卒業）の場合、37%の98名が現役で国公立大学に合格している[2]。
教育方針
校訓の「研精而不倦」（研精して倦まず）を、「知・徳・体すべてにわたって自己を磨き続ける」と解釈して下記の五つを教育目標に掲げている[2]。
- 男女共同参画社会において、社会のリーダーとして活躍する人間の育成
- 文系・理系を問わず、理数の素養を身につけ、 21世紀の情報化社会に対応できる人間の育成
- 世界的視野に立ち、国際感覚に富む人間の育成
- 思いやりの心を持ち、社会的常識を備えた人間の育成
- 正しい生活習慣を身に付けた、心身ともに健全な人間の育成
沿革
年表
基礎データ
生徒数
在籍生徒数は、1,542名 (高校828名、中学714名。2020年〈令和2年〉5月1日現在[2]）。
内訳は2019年度の場合（2020年3月末現在）、中学19クラス計758名（男子396名、女子362名。1年生と2年生6クラスずつ、3年生7クラス）。高校22クラス計814名（男子439名、女子375名。1年生8クラス、2年生と3年生7クラスずつ）[2]。
なお2020年度の入学試験は、志願者は中学1,330名、高校317名（専願266名、併願51名）だった[2]。
諸費用
学費など諸費用は、初年度で高校111万円[6]、中学校115万円[7]。これ以外に制服の費用など必要（2020年度の実績）。
交通アクセス
- 鉄道
象徴
創立100周年記念事業として新しい校舎が完成し、食堂が新設された。
- 校歌
- 制服
制服は、男子が創立時からの金ボタン5個の黒学ラン（標準型学生服）。女子は紺色を基調としたボレロスタイルで、桂由美によるデザイン[8]。
諸活動
部活動
クラブ活動は上限週3日である。また、高校2年次での引退が制度化されている。
- 体育会系
- ラグビー部 - 学校に勤める外国人講師が、熱心に指導。毎年安定した成績を残しており、7人制、10人制では実績がある[要出典]。
- 文化系
- 放送部 - 10年連続で全国大会に出場[要出典]。
- かるた部 - 近年優秀な成績を残している[要出典]。
学校施設
創立100周年として2014年（平成26年）に完成した校舎は、地上8階、地下1階で延べ約1万9,200平方m。1階から7階まで教室、8階に屋内体育館、地下1階にプールがある[9]。校舎の屋根全面に太陽光パネルを搭載している。
中学18時まで、高校19時まで開放の「自習室」や、不登校の生徒に配慮した「学習室」を保健室の隣に設置している[3]。
また、大阪府四條畷市に、テニスコートなど整備の「清滝グラウンド」（2万6,368m2、四條畷市清瀧1472-1[2]）もある。
高校関係者と組織
関連団体
高校関係者一覧
- 政治
- 経済
- 芸能
- スポーツ
脚注
関連文献
- 開明高等学校『Kaimei High School 1998 学校案内』（1997年）
- 創立90周年記念誌編集委員会『創立90周年記念誌 1914-2004』（2004年12月）
関連項目
外部リンク
