⑥計画(まるろくけいかく)は、大日本帝国海軍の海軍軍備計画。正式名称は第六次海軍軍備充実計画だが、通称として○の中に数字を入れてマル6(まるろく)計画と呼ばれた。
1940年(昭和15年)、アメリカでは日本海軍の④計画に対抗する第三次ヴィンソン案を成立させ、それに対し日本は⑤計画で対抗した。しかしアメリカは更に翌1941年にはスターク案(両洋艦隊法案)を発表した。日本海軍はそれに対抗して、対米7割の戦力を堅持するために、⑥計画を策定した。
本計画は⑤計画と平行して研究された。しかしながら当時はまだ⑤計画でさえも予算成立はしておらず、その後のミッドウェー海戦の敗戦で大きく計画修正が余儀なくされた中で、本計画は十分な検討がなされず、実現の可能性はほとんどなかったと思われる[1]。1943年(昭和18年)4月にマル戦計画が策定された時にそのまま消滅したようである[2]。
⑤計画と⑥計画は、④計画以降の日本海軍の兵力整備構想として検討が始められた。⑤計画は昭和17年度より同22年度までの6ヶ年計画、⑥計画は昭和19年度より同25年度までの7ヶ年計画であり、以下の艦艇を建造する構想であった。[3]
上表の通り、当初の⑥計画は空母と潜水艦の建造が⑤計画までで一区切りつき、重巡洋艦の更新に重点を置いたものであった。
1941年(昭和16年)9月21日、軍令部総長から海軍大臣に宛てて⑤計画と⑥計画の正式協議が行われた(「昭和十六年度九月二十一日付軍令部機密第四七一号昭和十七年度艦船建造補充、航空兵力増勢ノ件商議」)。この内、⑤計画は昭和十七年度第一期計画、⑥計画は第二期計画とされる。元々⑥計画はアメリカの両洋艦隊法案に対抗して急遽作成されたという事もあり、概案の定まっていない⑤計画同様、⑥計画の内容も未だ流動的だった。だが更なる建造計画に関する基礎研究や、予算等の見通しが立たないまま戦争が直前に迫り、十分な審議をする時間的余裕がなかった。その後、改⑤計画が策定されると共に⑥計画は自然消滅していった。[1]
など合計197隻、80万トン以上
計画達成時には計200隊
本節の出典は[4]。
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