伊藤 正徳(いとう まさのり、1889年(明治22年)10月18日 - 1962年(昭和37年)4月21日)は、日本のジャーナリスト、作家、軍事評論家。 海軍部内に精通し、大海軍記者と称された。
時事新報社取締役社説部長、同盟通信社参与、共同通信社初代理事長、時事新報社長、産業経済新聞主幹、日本新聞協会初代理事長等を歴任した[1]。
茨城県水戸市生まれ。1913年(大正2年)慶應義塾理財科を卒業し、時事新報社に入社[1]。経済部や政治部、海軍省担当記者として活躍。 大正から昭和にかけて時事新報の海軍記者として黒潮会に属して活動した。
1921年(大正10年)に行われたワシントン軍縮会議では現地まで派遣され、後藤武男とともに「日英同盟廃棄と四国協定成立」の国際的スクープを報じて名声を上げた[1]。 その後、編集局長、取締役社説部長を務め、1933年(昭和8年)に退社した[1]。
時事新報社を退社後、同盟通信社参与、中部日本新聞社編集局長などを歴任した[1]。 海軍のブレーントラストの一員であり、本人は"海軍のフレンド"と称していた。記者生活の傍ら、1941年から母校慶應義塾大学で国防学の講義を受け持っている[2]。 なお山本五十六が親友の堀悌吉が予備役に編入された際、「海軍の大馬鹿人事だ」と語った相手が伊藤である[3][4]。
戦後、1945年(昭和20年)に共同通信社初代理事長となり戦後の通信社の復興に努めたほか、1946(昭和 21)年には「新聞倫理綱領」の作成に当たり日本新聞協会が設立されると初代理事長として、占領下の新聞界の舵取り役を務めた[1][5]。1950(昭和25)年より、新生の時事新報社社長に就任。ついで産業経済新聞(現:産経新聞)主幹を務めた[1]。1956(昭和31)年、長年新聞界に貢献した功績が評価され新聞文化賞を受賞した[1][6]。
占領終了後は、没するまで第二次世界大戦(太平洋戦争・大東亜戦争)戦史を多く刊行、現在まで再版されている。『連合艦隊の最後』はベストセラーとなった。没する前年の1961(昭和36)年に菊池寛賞[7]を受賞した。
ワシントン軍縮会議は、主力艦6割で妥結が成立したが、伊藤は7割論を唱えていた。当時の新聞界は6割での妥結を支持する形勢であったが、理論上は7割が必要であるとしたためで、会議妥結には賛成している。ロンドン海軍軍縮条約では、補助艦比率6割9分7厘5毛での妥結に賛成し、軍縮条約反対派に仕掛けられた「キャッスル事件」に巻き込まれている。この事件は、駐日アメリカ大使ウィリアム・リチャーズ・キャッスルが、伊藤ら言論界の有力者を買収して条約に賛成させたという中傷であった。
この項目は、文人(小説家・詩人・歌人・俳人・著作家・作詞家・脚本家・作家・劇作家・放送作家・随筆家/コラムニスト・文芸評論家)に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています(P:文学/PJ作家)。
Lokasi Pengunjung: 18.118.37.197