ギュスターヴ・デュシェーヌ・ド・ベルクール (Gustave Duchesne, Prince de Bellecourt、1817年 2月23日 – 1881年 7月29日 )は、フランス の外交官 で初代駐日フランス帝国 領事 (後、公使 に昇進)。1858年 の日仏修好通商条約 に基づいて日本に派遣され、1859年 から1864年 までその職にあった[ 1] 。
来歴・人物
1857年 、デュシェーヌ・ド・ベルクールはジャン・バティスト・ルイ・グロ の下、中国派遣フランス外交団の秘書官となった。このとき、アロー戦争 に参加している[ 2] 。1858年 (安政 5年)にはグロと共に、日仏修好通商条約 の交渉のために来日している。
日仏修好通商条約 の批准書を将軍に届けるために江戸城に向かうデュシェーヌ・ド・ベルクール一行、1860年2月4日
1863年7月2日、生麦事件 賠償交渉のためのフランス軍艦セミラリス上での日英仏会議。手前:フランス通訳ブレクマン、幕府通訳。こちら向き(左より):3人の神奈川奉行、フランス公使ギュスターヴ・デュシェーヌ・ド・ベルクール、若年寄酒井忠毗 、英国海軍オーガスタス・レオポルド・キューパー 提督、フランス海軍バンジャマン・ジョレス 提督、イギリス代理公使ジョン・ニール 。
翌1859年 (安政6年)、デュシェーヌ・ド・ベルクールは再び日本に派遣される。日本到着は9月6日 (8月10日 )であり[ 1] 、初代の在日本フランス領事 となった[ 3] 。彼の通訳はジラール神父 が務めた。
1860年 (万延 元年)、フランス総領事館として利用していた済海寺 の前で、デュシェーヌ・ド・ベルクールの召使が襲われ、重傷を負うという事件があった[ 4] 。
1861年 (文久 元年)には公使 に昇進。幕府 に対する姿勢では、英国公使であるラザフォード・オールコック と概ね一致していた。ヘンリー・ヒュースケン 殺害事件の後は、抗議のためオールコックと共に一時公使館を江戸から横浜に退去させた[ 5] 。
1863年 (文久3年)には、生麦事件 の解決交渉に関わることになる[ 6] 。デュシェーヌ・ド・ベルクールは中国における西洋諸国の介入例を見ており、日本との外交においても、武力を使用することに賛成であった。1863年7月20日 (6月5日 )の、ジョレス 率いるフランス海軍による下関砲台攻撃 、同年8月のキューパー 率いる英国海軍による鹿児島砲撃 の何れをも支持している[ 7] 。しかしながら、彼の好戦的な姿勢はフランス本国政府からは批判されることとなった。当時フランスは他の地域で重要な軍事的懸案を抱えており、日本との摩擦は避けたかったのである[ 7] 。
生麦事件の交渉の後、デュシェーヌ・ド・ベルクールは次第に親幕府的な立場をとるようになった。1863年秋に幕府は横浜の鎖港を言い始めたが、各国の公使がこれを拒否する中、デュシェーヌ・ド・ベルクールだけは理解を示し、横浜鎖港談判使節団 の派遣を支援した[ 8] 。1864年 (元治 元年)、デュシェーヌ・ド・ベルクールはその任務を後任のレオン・ロッシュ に譲ったが、老中はフランス政府にデュシェーヌ・ド・ベルクールの留任を嘆願するほどであった[ 8] 。このため、ロッシュも幕府と親密な関係を築くことができ、フランスは幕府の政策により積極的に関与していくことになる[ 9] [ 10] 。
デュシェーヌ・ド・ベルクールは、その後総領事としてチュニス に派遣された[ 11] 。
その功績により、レジオンドヌール勲章 を受章した[ 12] 。
出版物
La colonie de Saïgon: les agrandissements de la France dans le Bassin du Mekong [5]
脚注
^ a b Medzini, p.22
^ Correspondence relative to the Earl of Elgin's special missions to China Great Britain. Foreign Office p.99 [1]
^ Polak 2001, p.29
^ Satow, p.34-36
^ 佐野 p133-145
^ Polak, p.92
^ a b Medzini, p.44
^ a b 西堀 p393
^ Polak, p.29
^ Papers relating to the foreign relations of the United States United States. Dept. of State p.491 [2]
^ Medzini, p.47 [3]
^ Base de données Mérimée ministère de la Culture et de la Communication [4]
参考文献
関連項目