ドクターシーラボ

JNTLコンシューマーヘルス株式会社[1][2]
JNTL Consumer Health K.K.
本社が入居する恵比寿プライムスクエアタワー
本社が入居する恵比寿プライムスクエアタワー
種類 株式会社
市場情報
東証1部 4924
2005年2月22日 - 2019年4月22日
本社所在地 日本の旗 日本
150-0012
東京都渋谷区広尾一丁目1番39号
恵比寿プライムスクエアタワー 14F
設立 1999年平成11年)2月26日(株式会社ドクターシーラボ)
2022年令和4年)11月1日(JNTLコンシューマーヘルス株式会社)
業種 化学
法人番号 9011001031850 ウィキデータを編集
事業内容 持株会社・グループ全体の経営管理等
化粧品・健康食品・美容機器等の企画・開発・製造販売
代表者 黒木昭彦(代表取締役社長)
資本金 1億5000万円
発行済株式総数 5株
(2020年4月25日現在)
売上高 329億144万円
(2022年12月31日時点)[1]
営業利益 ▲34億1049万6000円
(2022年12月31日時点)[1]
経常利益 ▲8億471万4000円
(2022年12月31日時点)[1]
純利益 ▲23億8647万1000円
(2022年12月31日時点)[1]
総資産 507億6692万円
(2022年12月31日時点)[1]
従業員数 連結:968人
(2022年9月30日現在)
決算期 12月31日
会計監査人 PwCあらた有限責任監査法人
主要株主 ジョンソン・エンド・ジョンソン 100%(2019年4月25日現在)
主要子会社 株式会社シーズ・ラボ 100%
関係する人物 城野親徳(創業者)
外部リンク ci-z-holdings.com ウィキデータを編集
特記事項:ジョンソン・エンド・ジョンソンが保有する株式には間接保有分も含む。
2015年12月1日、株式会社ドクターシーラボ(初代)を株式会社シーズ・ホールディングスに商号変更。
2020年6月1日、株式会社シーズ・ホールディングスが株式会社ドクターシーラボ(2代)を吸収合併し、株式会社ドクターシーラボ(3代)に商号変更。
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ドクターシーラボ: Dr.Ci:Labo)は、JNTLコンシューマーヘルス株式会社が手掛ける基礎化粧品健康食品・美容機器等のブランド名。2022年10月31日までは日本の化粧品会社の社名でもあった。

「シーラボ」の名称は、本化粧品の開発に主関与したロノクリニックSea(海)・ビタミンC・コラーゲン(Collagen)にちなんでいる。

概要

化粧品の中でも「メディカルコスメ[注 1]」という日本においては比較的新しい市場に属し、「肌トラブルに悩むすべての人々を救う」という経営理念のもと、皮膚の専門家による視点ならではのノウハウをベースに、医学的・美容的見地から、製品の研究開発、ニーズに応える製品戦略、そしてメディカルコスメのさらなる認知度の向上に努めている。

抗酸化力を有するポリフェノールからヒントを得て開発された「フェニルエチルレゾルシノール」を、国内で初めて配合したブライトニング美容液「スーパーホワイト377」を2009年3月23日にリリース、その成分に注目が集まっている。

ただし、医学的見地というセールスポイントに関しては、必ずしも医学的根拠があるとは限らず、同社が販売している美容機器「DRソニック L・I」について、消費者庁から裏付けとなる合理的な根拠を示す資料の提出を求められ、同社は消費者庁に自社作成の資料を提出したものの合理的な根拠を示すものとは認められず、2012年8月31日、景品表示法に違反する行為(表示を裏付ける合理的根拠が示されず、優良誤認に該当)として行政処分を受けている[2]

主な商品

スキンケア化粧品

  • ベーシックシリーズ ベーシックライン
  • ベーシックシリーズ センシティブライン
  • ベーシックシリーズ マチュアシリーズ
  • アクネレスシリーズ
  • フォトホワイトCシリーズ
  • スペシャルメディカルコスメ

メイクアップ

  • ベースメイクアップ
  • ポイントメイクアップ

ボディケア

  • ベーシックケア
  • ボディスリミング
  • スペシャルケア
  • ヘアケア
  • バスタイムケア
  • エチケットケア

沿革

  • 1999年2月 - 株式会社ドクターシーラボを設立。アクアコラーゲンゲルをはじめ、スキンケア化粧品6製品の通信販売を開始。
  • 2000年
    • 3月 - 健康食品事業を開始。
    • 12月 - 美容機器事業を開始。
  • 2001年
    • 2月 - 会員情報誌「Ci:Lover(シーラバー)」を創刊。
    • 4月 - 埼玉県川口市に配送センターを開設。
    • 5月 - 対面型店舗1号店を名古屋名鉄百貨店にオープン。
    • 11月 - オンラインショップによる販売を開始。
  • 2002年2月 - 新ブランド「ジェノマー」発売開始。
  • 2003年
    • 3月 - JASDAQ市場に株式上場。
    • 12月 - 新ブランド「ラボラボ」発売開始。
  • 2004年
    • 1月 - 香港1号店開店。
    • 5月 - ハワイ1号店開店。
    • 10月 - 大阪営業所開設。日本経済団体連合会入会。
    • 12月 - 台湾1号店開店。
  • 2005年
  • 2006年3月 - 韓国1号店開店。
  • 2007年
    • 4月 - 新ブランド「ドクターブラント」発売開始。
    • 8月 - 新サービス「ステップアップ割引」新設。
    • 8月 - ドクターシーラボ公式コミュニティサイト「美的至福」オープン。
    • 12月 - 新サービス「メディカル天気予報」開始。
  • 2008年
    • 1月 - マレーシアに1号店をオープン(ディストリビューターによる出店)。
    • 4月 - アクアコラーゲンゲル 販売個数1,000万個突破。
  • 2012年8月 - 景品表示法に違反する行為(表示を裏付ける合理的根拠が示されず、優良誤認に該当)として行政処分を受けている。
  • 2013年
    • 10月 - 新アクアコラーゲンゲル エンリッチリフトEXを発売。
  • 2015年
    • 9月 - ドクターシーラボ分割準備株式会社を設立。
    • 12月1日 - 持株会社体制に移行。株式会社ドクターシーラボ(初代)を株式会社シーズ・ホールディングスに商号変更し、経営管理等を除く事業をドクターシーラボ分割準備株式会社に会社分割。ドクターシーラボ分割準備株式会社は株式会社ドクターシーラボ(2代)に商号変更[3]
  • 2017年
  • 2018年
  • 2019年
    • 1月17日 - ジョンソン・エンド・ジョンソンによる株式公開買付けが成立。シーズ・ホールディングスはジョンソン・エンド・ジョンソンの子会社となる[5]
    • 4月22日 - 東京証券取引所市場第1部上場廃止。
    • 4月25日 - 株式併合を実施し、ジョンソン・エンド・ジョンソンの完全子会社となる[6]
  • 2020年
    • 6月1日 - シーズ・ホールディングスがドクターシーラボ(2代)を吸収合併し、株式会社ドクターシーラボ(3代)に商号変更[7]
  • 2022年
    • 11月1日 - 子会社の株式会社シーラボ・カスタマー・マーケティングと共にジョンソン・エンド・ジョンソンの社内カンパニーの一つであるコンシューマー カンパニーと統合され、JNTLコンシューマーヘルス株式会社が発足。「ドクターシーラボ」は同社のブランドへ移行された[8]

脚注

注釈

  1. ^ 皮膚科医や美容外科医などの開発や研究データをもとに作られた化粧品のことで、別名は「ドクターズコスメ」。元来は米国の主治医制に基づいたもので、ニキビしみしわなどの肌トラブルに対応したものが中心となる。

出典

  1. ^ a b c d e JNTLコンシューマーヘルス株式会社 第25期決算公告
  2. ^ 株式会社ドクターシーラボに対する景品表示法に基づく措置命令について” (PDF). 消費者庁 (2012年8月31日). 2012年10月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年8月31日閲覧。
  3. ^ 持株会社体制への移行に向けた吸収分割契約締結並びに定款及び商号変更に関するお知らせ
  4. ^ “J&J、シーズ・ホールディングスのTOB決定”. 日本経済新聞. (2018年10月23日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36820770T21C18A0TJ3000/ 2018年10月23日閲覧。 
  5. ^ ジョンソン・エンド・ジョンソンによる当社株式に対する公開買付けの結果並びに親会社及び主要株主である筆頭株主の異動に関するお知らせシーズホールディングス 2019年1月17日
  6. ^ 株式併合並びに単元株式数の定めの廃止及び定款の一部変更に関するお知らせシーズ・ホールディングス 2019年2月14日
  7. ^ 合併広告” (PDF). シーズ・ホールディングス、ドクターシーラボ (2020年4月28日). 2020年9月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年5月13日閲覧。
  8. ^ ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 コンシューマー カンパニー、株式会社ドクターシーラボ、株式会社シーラボ・カスタマー・マーケティング統合のお知らせ』(プレスリリース)ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 コンシューマー カンパニー、2022年7月20日https://www.jnj.co.jp/media-center/press-releases/202207202022年11月4日閲覧 

関連項目

外部リンク