苅谷 剛彦(かりや たけひこ、1955年12月19日[1]- )は、日本の社会学者。オックスフォード大学社会学科および現代日本研究所教授、セント・アントニーズ・カレッジ・フェロー。
東京都出身。東京都立墨田川高等学校、東京大学教育学部卒業。同大学院教育学研究科修士課程修了。ノースウェスタン大学大学院博士課程修了。Ph.D(社会学)。放送教育開発センター研究開発部助教授などを経て、東京大学教育学研究科教授。東京大学教育学部附属中等教育学校校長を経て、2008年よりオックスフォード大学教授を兼任[2]、2009年東大を辞職。
フランスの社会学者ピエール・ブルデューの社会階層論などを援用しつつ、ゆとり教育、学力低下の問題を生徒の家庭の社会的地位と関連させて論考した。資格的には平等な受験システムが、社会の上方流動性へのインセンティブを生み出すが、そのために参加しなければならない受験競争には多くの資金が必要とされるため、実質的に経済格差が学力格差を産出し、これを受験システムが再生産(ルプロダクシオン)する、という主張を展開している。
親の学歴、職業、所得、教育への関心、文化レベルといった事項は相互に関連しており、これが社会階層を形成する。そして、これらが子供の学習意欲や学力に強い影響を及ぼし、社会階層の再生産を生じさせる。単純に「経済格差が子供の学力格差を産む」という因果関係にならない点に注意する必要があり、結果としてそう見えることとは別の問題である。たとえば、経済的側面だけに着目して十分な奨学金制度を設けても、社会階層の流動化に役立たないのは、そのためだと考えられている。このような問題意識は、階級意識が強い欧州や人種対立を持つアメリカにおいて重要なテーマとして扱われ、研究されてきた。
苅谷は、階層意識が薄い(あるいは避けていた)日本に対してこのような教育社会学的観点を用いて、「教育における隠れた社会階層」が終戦直後から一貫して存在していたことを指摘した。また、実際には存在する「社会階層」を長年に渡って無視・タブー視してきた日本の戦後教育史にも着目した。
高校への進学が50%を越えた昭和30年代以降、「受験地獄」「学歴社会」「画一教育」「詰め込み教育の弊害」といった批判がなされ、それに対する『良い教育理念』として「子ども中心主義」「子どもが主人公」「個性重視」「生きる力」「ゆとり教育」「新しい学力観」などが提起された。そして、それらの新理念のいくつかは実行に移された。これに対して苅谷は、「これらの問題意識は直感的なものに過ぎず、十分な裏づけがなされていない。各種改革についても手段や結果の検証が不十分」として、批判的にこれらの検証を行った。
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