福知山中継局

福知山中継局（ふくちやまちゅうけいきょく）は京都府福知山市に所在するテレビ・ラジオの中継局。

福知山テレビ・FM中継局

デジタルテレビ放送

リモコン
番号		 放送局名 チャンネル
番号		 空中線
電力		 ERP 偏波面 放送対象
地域		 放送区域
内世帯数		 運用開始日
1 NHK
京都総合		 25 30W 135W 水平偏波 京都府 約4万世帯 2007年
11月1日[1]
2 NHK
大阪教育		 13 全国
4 MBS
毎日放送		 16 20W 140W 近畿広域圏
5 KBS
京都放送		 23 京都府
6 ABC
朝日放送		 15 近畿広域圏
8 KTV
関西テレビ放送		 17
10 ytv
讀賣テレビ放送		 14
  • 所在地： 福知山市（烏ヶ岳）[1]
  • 放送区域： 福知山市、綾部市、丹波市の各一部[1]
  • NHKは、2007年5月29日に予備免許が交付され[2]、6月18日に試験放送を開始[2]。民放局は、同年8月31日に予備免許が交付され[2]、10月9日に試験放送を開始[3]。いずれも同年10月18日に本免許が交付され[4]、11月1日に本放送を開始した[1]。

アナログテレビ放送

チャンネル
番号		 放送局名 空中線
電力		 ERP 偏波面 放送対象
地域		 放送区域
内世帯数		 運用開始日
50[注 1] NHK
京都総合[注 2]		 映像300W/
音声75W		 映像1.35kW
/音声340W		 水平偏波 京都府 - 1965年
2月5日[5]
52[注 3] NHK
大阪教育		 全国
54 MBS
毎日放送		 映像200W/
音声50W		 映像1.1kW
/音声280W		 近畿広域圏 1969年
5月10日[7]
56 KBS
京都放送		 京都府 1970年
7月11日[8]
58 ABC
朝日放送		 近畿広域圏 1969年
5月10日[7]
60 KTV
関西テレビ放送
62 ytv
讀賣テレビ放送
  • 所在地： デジタルテレビ放送に同じ
  • 2011年7月24日をもってすべて廃止された。

FMラジオ放送

周波数 放送局名 空中線
電力		 ERP 偏波面 放送対象
地域		 放送区域
内世帯数		 運用開始日
81.3MHz α-STATION
エフエム京都		 50W 50W 水平偏波 京都府 35563世帯[9] 1991年
7月1日[9]
84.8MHz NHK
京都FM		 39524世帯[9] 1969年
3月1日[10]
（1966年
2月25日[11]）
  • 括弧内は実用化試験局としての運用開始日。
  • 所在地： デジタルテレビ放送に同じ

AMラジオ放送

周波数 放送局 呼出符号 空中線
電力		 放送対象
地域		 放送区域
内世帯数		 運用開始日 所在地
1026kHz[12] NHK
大阪第1		 （JOOT）[注 4] 100W[12][13][14] 近畿広域圏 約2万5000世帯 1941年
12月16日[15]		 福知山市末広町
4丁目19番地
1359kHz[13] NHK
大阪第2		 （JOOS[16]）[注 4] 全国 1954年
10月19日[16]
1485kHz[14] KBS
京都放送		 JOBE[14] 京都府・滋賀県 - 1958年
10月10日[17]		 福知山市猪崎
字ポヤシキ181番地
  • NHKラジオ第1は、2015年2月2日の京都第1放送廃止にともない、京都局から大阪局の中継局に変更されている。
  • NHKラジオ第2は、当初は京都第2放送として開局[16]。1973年3月20日の京都第2放送廃止にともない[18]、京都局から大阪局の中継局に変更されている。

脚注

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注釈

  1. ^ 開局時は49チャンネル[5]、1969年8月20日に50チャンネルへ変更[6]。
  2. ^ 1972年3月のNHK京都アナログ総合テレビ開始前はNHK大阪アナログ総合テレビの中継局。
  3. ^ 開局時は46チャンネル[5]、1969年8月20日に52チャンネルへ変更[6]。
  4. ^ a b 呼出符号は1967年11月1日に廃止された。

出典

  1. ^ a b c d 近畿地区の地上デジタルテレビ放送局（京都府の中継局）（総務省近畿総合通信局）
  2. ^ a b c 京都府北部地区の地上デジタルテレビジョン中継局に予備免許－福知山、舞鶴、宮津及び峰山デジタル中継局 本年11月1日開局予定（報道資料2007年8月31日）（総務省近畿総合通信局）
  3. ^ 北近畿の地上デジタルテレビジョン中継局(民放)が試験放送開始－京都府北部及び兵庫県北部のデジタル中継局(民放)で試験放送が始まります。（報道資料2007年9月20日）（総務省近畿総合通信局）
  4. ^ 北近畿の地上デジタル中継局６局に免許交付－京都府北部及び兵庫県北部のデジタル中継局６局に免許状を交付（報道資料2007年10月18日）（総務省近畿総合通信局）
  5. ^ a b c 日本放送協会 編『NHK年鑑'65』日本放送出版協会、1965年、235頁。 
  6. ^ a b 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'70』日本放送出版協会、1970年、310頁。 
  7. ^ a b 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'70』岩崎放送出版社、1970年、64頁。 
  8. ^ 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'71』岩崎放送出版社、1971年、69頁。 
  9. ^ a b c NHKアイテック/編集; 日本放送協会/監修; 日本民間放送連盟/監修『全国テレビジョン・FM・ラジオ放送局一覧 2004』NHKアイテック、2004年、1046頁。 
  10. ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'69』日本放送出版協会、1969年、225頁。 
  11. ^ 日本放送協会 編『NHK年鑑'66』日本放送出版協会、1966年、208頁。 
  12. ^ a b 無線局免許状情報（総務省）
  13. ^ a b 無線局免許状情報（総務省）
  14. ^ a b c 無線局免許状情報（総務省）
  15. ^ 『NHK大阪放送局開局80年 大正・昭和から平成へ（1925年〜2005年）』NHK大阪放送局、2005年、54頁。 
  16. ^ a b c 『NHK大阪放送局開局80年 大正・昭和から平成へ（1925年〜2005年）』NHK大阪放送局、2005年、67頁。 
  17. ^ 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'66』旺文社、1966年、693頁。 
  18. ^ 日本放送協会総合放送文化研究所放送史編修室『NHK年鑑'73』日本放送出版協会、1973年、201頁。