磯村 年(いそむら とし、明治5年(1872年)9月30日[1][2][注 1]) - 1961年(昭和36年)9月12日[1][注 2])は、日本陸軍の軍人。最終階級は陸軍大将。旧姓・平田。
経歴
滋賀県士族・平田繁の二男として生まれ、1885年(明治18年)11月に陸軍中佐・磯村惟亮の養嗣子となる[1][3]。東京府尋常中学、陸軍幼年学校を経て、1893年(明治26年)7月に陸軍士官学校(4期)卒業[1][2][4]。翌年3月、砲兵少尉に任官し野戦砲兵第3連隊付となる[1][4]。1900年(明治33年)12月、陸軍大学校(14期)卒業[1][2][4]。
日露戦争時に大本営陸軍部参謀として勤務し、第一次世界大戦における通称・青島攻略戦と呼ばれるドイツの要衝・青島へ独立第18師団高級参謀として出撃[2][4]。
1918年(大正7年)、陸軍少将に進級[1][4]。1月に広島湾要塞司令官に補職[1][2][4]。その後に野戦砲兵射撃学校長を経て、1921年(大正10年)3月28日、シベリア出兵により、途中、浦塩派遣軍参謀長に就任[1][2][4]。1922年(大正11年)8月、陸軍中将に昇進し陸軍砲工学校長となる[1][2][4]。翌年8月、第12師団長に親補され、1926年(大正15年)7月、関東大震災により設けられた東京警備司令官に就任[1][2][4]。1928年(昭和3年)8月10日、陸軍大将に進級と同時に待命、同月29日に予備役編入となる[1][2][4]。
1937年(昭和12年)2月17日、二・二六事件の後、ただちに召集され、参謀本部付となる[1]。東京陸軍軍法会議・真崎甚三郎裁判における判士長就任[1]。1938年(昭和13年)4月、後備役[1]。
1947年(昭和22年)11月28日、公職追放仮指定を受けた[5]。
栄典
- 位階
- 勲章等
親族
脚注
注釈
- ^ 新暦旧暦の別はわからない。『陸軍予備役将校同相当官服役停年名簿. 昭和9年4月1日調』・1918年刊行『人事興信録』第5版(い132頁)でも明治5年9月30日と記載されている。
- ^ 『日本陸軍将官辞典』77頁では昭和40年5月17日、『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』106頁では昭和40年5月7日。
出典
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 『日本陸海軍総合事典』第2版、20頁。
- ^ a b c d e f g h i 『日本陸軍将官辞典』77頁。
- ^ 『人事興信録』第5版、い132頁。
- ^ a b c d e f g h i j 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』106頁。
- ^ 総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、「昭和二十二年十一月二十八日 仮指定者」36頁。
- ^ 『官報』第3258号「叙任及辞令」1894年5月12日。
- ^ 『官報』第7434号「叙任及辞令」1908年4月11日。
- ^ 『官報』第241号「叙任及辞令」1913年5月21日。
- ^ 『官報』第1671号「叙任及辞令」1918年3月1日。
- ^ 『官報』第3035号「叙任及辞令」1922年9月12日。
- ^ 『官報』第3684号「叙任及辞令」1924年12月2日。
- ^ 『官報』第343号「叙任及辞令」1928年2月22日。
- ^ 『官報』第539号「叙任及辞令」1928年10月10日。
- ^ 『官報』第1068号・付録「叙任及辞令」1916年2月25日。
- ^ 『官報』第3347号「授爵・叙任及辞令」1923年10月18日。
- ^ 『官報』第151号「叙任及辞令」1927年7月1日。
- ^ 『官報』第4438号・付録「辞令二」1941年10月23日。
参考文献
- 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
- 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
- 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
- 人事興信所編『人事興信録』第5版、1918年。