環太平洋産業連関分析学会(かんたいへいようさんぎょうれんかんぶんせきがっかい、英称:Pan Pacific Association of Input-Output Studies, PAPAIOS)は、産業連関分析を創始したワシリー・レオンチェフ教授(ノーベル経済学賞授賞(1973年))[1]により結成された、環太平洋圏の科学技術者と経済学者および企業・政府のテクノクラート(技術官僚)の対話の場としている学会[2]。日本学術会議協力学術研究団体にあたる。事務局は、ガリレオ学会業務情報化センター内 環太平洋産業連関分析学会事務局(〒170-0013 東京都豊島区東池袋2-39-2-401、メールアドレス: g033papaios-info@ml.gakkai.ne.jp)。
バブル景気中の1989年に、産官学の協力の下、野横断型の産業連関分析に関する学会を設立しようという機運が高まり、尾崎巌(慶應義塾大学名誉教授)、筑井甚吉(大阪大学名誉教授)[3]、宍戸駿太郎(筑波大学名誉教授)らが、財界人中山素平(日本興業銀行(現みずほフィナンシャルグループ)頭取、経済同友会代表幹事等を歴任)ら財界からの協力を取り付けるなどし、ワシリー・レオンチェフを名誉会長に招聘して設立された[3]。
当初は、慶應義塾大学の教授が中心だったこともあり、慶大の三田キャンパスに事務局を置いていた。しかし、学会の規模も拡大し、様々な大学の学者が参画するようになってからは現在の場所(ガリレオ学会業務情報化センター内)に移動した。
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