平塚 (品川区)

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平塚
町丁
地図北緯35度36分57秒 東経139度42分54秒 / 北緯35.615928度 東経139.714936度 / 35.615928; 139.714936
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 品川区
地域 荏原地域
人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口 9,727 人
 世帯数 5,965 世帯
面積（[2]）
  0.336941798 km²
人口密度 28868.49 人/km²
標高 25.2 m
郵便番号 142-0051[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 品川
※標高は品川区立京陽小学校（平塚2丁目19番20号）付近
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平塚（ひらつか）は、東京都品川区の町名。現行行政地名は平塚一丁目から平塚三丁目。住居表示実施済区域。

地理

品川区中部に位置する。北辺は桐ヶ谷通りに接し、これを境に西五反田に接する。東部は第二京浜に接し、これを境に戸越に接する。南部は26号線通りに接し、これを境に西中延・中延・東中延にそれぞれ接する。西部は中原街道に接し、これを境に荏原に接する。町域内を東急池上線の線路が通っており、戸越銀座駅が置かれている。町域内には戸越銀座商店街がある。戸越銀座商店街は平塚のほか、隣接する戸越、さらに隣の豊町にも跨がっている。戸越銀座商店街及び第二京浜や中原街道沿いの高層建築物の他は、主に住宅地として利用されている。

地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）7月1日の地価調査によれば、平塚3-8-11の地点で79万4000円/m2となっている[5]。

歴史

世帯数と人口

2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目 世帯数 人口
平塚一丁目 2,124世帯 3,340人
平塚二丁目 2,247世帯 3,698人
平塚三丁目 1,594世帯 2,689人
計 5,965世帯 9,727人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[6]
8,624
2000年（平成12年）[7]
8,476
2005年（平成17年）[8]
8,931
2010年（平成22年）[9]
9,298
2015年（平成27年）[10]
9,651
2020年（令和2年）[11]
9,957

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[6]
4,105
2000年（平成12年）[7]
4,357
2005年（平成17年）[8]
4,906
2010年（平成22年）[9]
5,316
2015年（平成27年）[10]
5,594
2020年（令和2年）[11]
6,057

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2020年4月時点）[12]。

丁目 番地 小学校 中学校（2019年度入転学） 中学校（2020年度入転学）
平塚一丁目 全域 品川区立京陽小学校 品川区立戸越台中学校 品川区立戸越台中学校
平塚二丁目 全域 品川区立荏原平塚学園
平塚三丁目 全域

交通

平塚における鉄道駅として、町域の地理的中心付近に設置された東急池上線戸越銀座駅が挙げられる。また東端の第二京浜下に都営浅草線戸越駅が置かれている。付近を通るバス路線も利用されている。 また、首都高速2号目黒線の荏原出入口も平塚に存在している。

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。

丁目 事業所数 従業員数
平塚一丁目 173事業所 1,278人
平塚二丁目 185事業所 2,171人
平塚三丁目 72事業所 602人
計 430事業所 4,051人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[14]
445
2021年（令和3年）[13]
430

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[14]
3,424
2021年（令和3年）[13]
4,051

施設

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月11日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b “平塚の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
  6. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ “通学区域”. 品川区 (2020年4月1日). 2021年4月14日閲覧。
  13. ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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