PROFILPELAJAR.COM

山澤逸平
生誕	1937年3月1日
死没	2018年11月16日（81歳没）
母校	東京都立日比谷高等学校; 一橋大学大学院経済学研究科
博士課程; 指導教員	小島清
他の指導教員	山田勇; 磯野修
他の指導学生	奥田英信; 竹中平蔵; 中村洋; 浜矩子; 江上美芽; 中北徹
受賞	日経・経済図書文化賞; 外務大臣表彰; 正四位瑞宝中綬章
	テンプレートを表示

山澤逸平（やまざわいっぺい、1937年 3月1日 - 2018年 11月16日）^[1]は、日本の経済学者。一橋大学名誉教授。

人物

東京府東京市芝区生まれ。一橋大学経済学部や大学院・経済学研究科教授、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授、国際大学学長、朝日新聞社外委員、APEC賢人会議日本代表等を歴任。日経・経済図書文化賞受賞、外務大臣表彰受賞、瑞宝中綬章受章^[2]^[3]。

奥田英信（一橋大学名誉教授）^[4]、竹中平蔵（慶應義塾大学名誉教授、経済財政担当大臣、総務大臣）、中村洋（慶應義塾大学教授）、浜矩子（同志社大学名誉教授）、江上美芽（ユタ大学併任教授）、中北徹（東洋大学名誉教授）などは山澤ゼミナール出身^[5]。

公益財団法人日本国際フォーラム参与^[6]、政策委員^[7]。2014年、瑞宝中綬章受章。2018年11月16日死去。叙正四位^[8]。

学歴

1943年目黒区鷹番国民学校（現目黒区立鷹番小学校）入学
1955年東京都立日比谷高等学校卒業
1960年一橋大学経済学部卒業（磯野修ゼミナール）
1962年一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了（山田勇ゼミナール）
1963年シカゴ大学大学院経済学研究科留学（1966年3月まで)^[9]
1968年一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位修得（小島清ゼミナール）
1984年一橋大学経済学博士。博士論文は「日本の経済発展と国際分業」

職歴

1968年一橋大学経済学部専任講師
1971年一橋大学経済学部助教授
1976年から1977年までタンマサート大学経済学部客員教授
1978年一橋大学経済学部教授
1988年から1989年までシェフィールド大学経営学部客員教授
1995年から1996年までバーミンガム大学日本研究センター客員教授
1998年一橋大学大学院経済学研究科教授
1998年日本貿易振興会理事及びアジア経済研究所所長兼務
2000年一橋大学定年退職、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授（- 2003年）、一橋大学名誉教授
2004年国際大学学長（-2007年）

著書

単著

『日本の経済発展と国際分業』（東洋経済新報社, 1984年）
『国際経済学』（東洋経済新報社, 1986年／第2版, 1993年／第3版, 1998年）
『アジア太平洋経済入門』（東洋経済新報社, 2001年）
APEC : new agenda in its third decade, (Institute of Southeast Asian Studies, 2012)

共著

（山本有造）『長期経済統計 : 推計と分析(14)貿易と国際収支』（東洋経済新報社, 1979年）

編著

『APECの新展開――大阪会議に向けて』（アジア経済研究所, 1995年）
Asia Pacific Economic Cooperation (APEC): Challenges and Tasks for the Twenty-first Century, (Routledge, 2000).
『UNCTADの新発展戦略』（アジア経済研究所, 2001年）

共編著

（池間誠）『資源貿易の経済学』（文真堂, 1981年）
（田中拓男）『貿易日本の活路――市場開放と企業戦略』（有斐閣, 1984年）
（野原昂）『アジア太平洋諸国の貿易と産業調整』（アジア経済研究所, 1985年）
（豊田俊雄）『発展途上国――成功と挫折』（洋販出版, 1985年）
（平田章）『発展途上国の工業化と輸出促進政策』（アジア経済研究所, 1987年）
The Economic Development of Japan and Korea: A Parallel with Lessons, co-edited with Chung H. Lee, (Praeger, 1990).
（平田章）『先進諸国の対発展途上国貿易政策』（アジア経済出版所, 1990年）
（平田章）『先進諸国の産業調整と発展途上国』（アジア経済研究所, 1991年）
（平田章）『日本・アメリカ・ヨーロッパの開発協力政策』（アジア経済研究所, 1992年）
Trade Policies Towards Developing Countries, co-edited with Akira Hirata, (St. Martin's Press, 1993).
（三和総合研究所）『アジア太平洋2000年のビジョン』（東洋経済新報社, 1993年）
（鈴木敏郎・安延申）『APEC入門――開かれた地域協力を目指して』（東洋経済新報社, 1995年）
（今井健一）『中国のWTO加盟――グローバル・エコノミーとの共生を目指して』（アジア経済研究所, 2001年）
（天川直子）『21世紀の開発戦略――グローバリゼーション下の発展途上国の経験と展望』（アジア経済研究所, 2002年）
（平塚大祐）『日・ASEANの経済連携と競争力』（アジア経済研究所, 2003年）
（馬田啓一・国際貿易投資研究会）『通商政策の潮流と日本：FTA戦略とTPP』（勁草書房, 2012年）
（馬田啓一・国際貿易投資研究会）『アジア太平洋の新通商秩序：TPPと東アジアの経済連携』（勁草書房, 2013年）

訳書

S・B・リンダー『国際貿易の新理論』（小島清との共訳, ダイヤモンド社, 1964年）
ピーター・ドライスデール『アジア太平洋の多元経済外交』（石垣健一・平田章との共訳, 毎日コミュニケーションズ, 1991年）

脚注

[脚注の使い方]

^ “Professor Emeritus Ippei Yamazawa, former IUJ President, passed away”. 2018年11月29日閲覧。
^ 「春の叙勲中綬章以上と在外邦人、外国人叙勲の受章者一覧」『読売新聞』2014年4月29日朝刊
^ “平成26年春の叙勲瑞宝中綬章受章者”. 内閣府. p. 21 (2014年4月29日). 2015年4月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年3月17日閲覧。
^ 「昭和56年学位授与・単位修得論文一」一橋研究
^ 「昭和61年度博士課程単位修得論文・修士論文一覧」
^ “評議員、役員等”. 日本国際フォーラム. 2014年2月25日閲覧。
^ “委員”. 日本国際フォーラム. 2014年2月25日閲覧。
^ 『官報』7416号、平成30年12月25日
^ [1]