上十条

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上十条
町丁
十条駅
地図北緯35度45分37秒 東経139度43分20秒 / 北緯35.760203度 東経139.722236度 / 35.760203; 139.722236
国 日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 北区
地区 王子地区
人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]）
 人口 12,394 人
 世帯数 7,623 世帯
面積（[2]）
  0.599507561 km²
人口密度 20673.63 人/km²
郵便番号 114-0034[3]
市外局番 03（東京MA）[4]
ナンバープレート 練馬
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上十条（かみじゅうじょう）は、東京都北区の町名。現行行政地名は上十条一丁目から五丁目。住居表示実施済区域。

地理

東京都北区の南部に位置する。十条地区の中央部および北部にあたる。十条駅周辺に広がる住宅地となっている。

地価

住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、上十条2-17-4の地点で62万1000円/m2となっている[5]。

歴史

かつては上十条村の一部であった。

沿革

経済

地主

『日本紳士録』によると、上十条の地主・家主は飯田姓の人物がいる[6]。

産業

かつて存在した企業

事業所

2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[8]。

丁目 事業所数 従業員数
上十条一丁目 102事業所 450人
上十条二丁目 184事業所 1,311人
上十条三丁目 118事業所 699人
上十条四丁目 55事業所 228人
上十条五丁目 45事業所 261人
計 504事業所 2,949人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[9]
612
2021年（令和3年）[8]
504

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[9]
3,206
2021年（令和3年）[8]
2,949

世帯数と人口

2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

丁目 世帯数 人口
上十条一丁目 1,661世帯 2,682人
上十条二丁目 1,245世帯 1,892人
上十条三丁目 1,674世帯 2,546人
上十条四丁目 1,329世帯 2,184人
上十条五丁目 1,714世帯 3,090人
計 7,623世帯 12,394人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[10]
14,421
2000年（平成12年）[11]
13,696
2005年（平成17年）[12]
13,485
2010年（平成22年）[13]
13,601
2015年（平成27年）[14]
12,848
2020年（令和2年）[15]
12,701

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[10]
6,886
2000年（平成12年）[11]
6,877
2005年（平成17年）[12]
7,144
2010年（平成22年）[13]
7,502
2015年（平成27年）[14]
7,271
2020年（令和2年）[15]
7,469

地域

教育

  • 北区立王子第五小学校
  • 北区立王子第三小学校
学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年10月時点）[16][17]。

丁目 番地 小学校 中学校
上十条一丁目 全域 北区立十条小学校 北区立十条富士見中学校
上十条二丁目 全域 北区立王子第五小学校
上十条三丁目 全域
上十条四丁目 全域 北区立王子第三小学校
上十条五丁目 全域

施設

交通

鉄道

道路

ゆかりのある人物

その他

日本郵便

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 　令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月2日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b “上十条の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ “国土交通省　不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年9月21日閲覧。
  6. ^ 『日本紳士録 第36版』東京イ、ヰの部60-61頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年4月18日閲覧。
  7. ^ 『官報 1935年04月30日』官報 第2494号17頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2024年7月18日閲覧。
  8. ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  9. ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  10. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  14. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  15. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  16. ^ “小学校通学区域一覧”. 北区 (2023年10月27日). 2024年1月2日閲覧。
  17. ^ “中学校通学区域一覧”. 北区 (2023年10月27日). 2024年1月2日閲覧。
  18. ^ 『日本紳士録 第33版』東京タの部515頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2024年7月18日閲覧。
  19. ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

参考文献

  • 交詢社編『日本紳士録 第33版』交詢社、1929年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第36版』交詢社、1932年。
  • 大蔵省印刷局編『官報 1935年04月30日』日本マイクロ写真、1935年。
  • 角川日本地名大辞典編纂委員会編『角川日本地名大辞典 13 東京都』角川書店、1978年。
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