ジョン・ブライアン・テイラー テイラー・ルール （英 : Taylor rule ）とは、ジョン・ブライアン・テイラー が1993年に提唱した[ 1] 実質金利 とインフレ率と産出量ギャップ に基づき適切な政策金利 を決める方程式 のこと。実質金利が高まった場合、インフレ率がインフレターゲット よりも高まった場合、ギャップが大きくなった場合は、政策金利（実質金利）を上げなくてはいけないという考え方に基づく。
テイラー・ルールは、単に連邦準備制度 （FRB）の実際の行動をもとに導き出した理論であり、FRBがこのルールに拘束されて政策を決定しているわけではない[ 2] 中央銀行 の政策指針に影響を与えている[ 3]
テイラーのオリジナルの論文では、望ましい政策金利 （フェデラル・ファンド金利 などの名目金利 ）
i
t
{\displaystyle i_{t}}
i
t
=
π π -->
t
+
r
t
∗ ∗ -->
+
a
π π -->
(
π π -->
t
− − -->
π π -->
t
∗ ∗ -->
)
+
a
y
(
y
t
− − -->
y
¯ ¯ -->
t
)
{\displaystyle i_{t}=\pi _{t}+r_{t}^{*}+a_{\pi }(\pi _{t}-\pi _{t}^{*})+a_{y}(y_{t}-{\bar {y}}_{t})}
ここで
π π -->
t
{\displaystyle \pi _{t}}
GDPデフレーター ）、
π π -->
t
∗ ∗ -->
{\displaystyle \pi _{t}^{*}}
r
t
∗ ∗ -->
{\displaystyle r_{t}^{*}}
実質金利 （自然利子率）、
y
t
{\displaystyle y_{t}}
国内総生産 （GDP）の自然対数 、
y
¯ ¯ -->
t
{\displaystyle {\bar {y}}_{t}}
潜在産出量 の自然対数である（正確には論文では
y
t
− − -->
y
¯ ¯ -->
t
{\displaystyle y_{t}-{\bar {y}}_{t}}
産出量ギャップ の%表記だが、ln(1+x) = x のマクローリン展開の近似を使い、%表記を止めれば同じ）。定数
a
π π -->
{\displaystyle a_{\pi }}
a
y
{\displaystyle a_{y}}
[ 1]
π π -->
t
∗ ∗ -->
=
2
% % -->
{\displaystyle \pi _{t}^{*}=2\%}
r
t
∗ ∗ -->
=
2
% % -->
{\displaystyle r_{t}^{*}=2\%}
a
π π -->
=
0.5
{\displaystyle a_{\pi }=0.5}
a
y
=
0.5
{\displaystyle a_{y}=0.5}
[ 4]
a
y
=
1
{\displaystyle a_{y}=1}
[ 5]
r
t
∗ ∗ -->
{\displaystyle r_{t}^{*}}
[ 6]
アトランタ連邦準備銀行はこの計算式を米国に適用した結果を公開している[ 7]
下記のように、方程式は左辺を
i
t
− − -->
π π -->
t
{\displaystyle i_{t}-\pi _{t}}
実質金利 にすると、実質金利にインフレターゲットとの差分と需給の差分を加算しているのだと分かり、理解しやすくなる。
望ましい実質政策金利 ＝ 均衡実質金利 ＋
a
π π -->
{\displaystyle a_{\pi }}
a
y
{\displaystyle a_{y}}
均衡実質金利の定義上、実質政策金利 ＜ 均衡実質金利 であれば需要を増やしインフレ率を高める働きがあり、実質政策金利 ＞ 均衡実質金利 であればその逆となる。[ 8]
a
π π -->
>
0
{\displaystyle a_{\pi }>0}
名目金利 の上昇をするよう（特に、上記の方程式での二つの係数の和の
π π -->
t
{\displaystyle {\pi }_{t}}
1
+
a
π π -->
{\displaystyle 1+a_{\pi }}
中央銀行 は促すべきである。実質金利 は（近似的に）名目金利からインフレーション分を差し引いたものであるから、
a
π π -->
>
0
{\displaystyle a_{\pi }>0}
テイラー原理 （英 : Taylor principle ）と呼ばれてきた。
アタナシオス・オルファニデス （英語版 ） 実時間データ （英語版 ）
これらの情報的な限界を説明する場合、テイラー・ルールは合衆国の基金金利に完全より劣って釣り合う。
70年代の大インフレーションの時期では、テイラー・ルールに従った積極政策 は劣ったマクロ経済の実行の結果を残しただろう。 2015年に、金融マネージャーのビル・グロス （英語版 ） [ 11]
^ a b Taylor, John B. (1993) "Discretion versus Policy Rules in Practice," Carnegie-Rochester Conference Series on Public Policy , 39, pp.195-214 (press + ). (The rule is introduced on page 202.)
^ 田中秀臣 『ベン・バーナンキ 世界経済の新皇帝』 講談社〈講談社BIZ〉、2006年、87頁。
^ Federal Reserve Bank of Kansas City, The Taylor Rule and the Practice of Central Banking , February 2010 ^ Taylor, John (January 1999). “A Historical Analysis of Monetary Policy Rules” . Monetary Policy Rules (University of Chicago Press): 319-341. https://www.nber.org/system/files/chapters/c7419/c7419.pdf . ^ Report to the FOMC on Economic Conditions and Monetary Policy - Book B Monetary Policy: Strategies and Alternatives ^ Measuring the Natural Rate of Interest - FEDERAL RESERVE BANK of NEW YORK ^ Taylor Rule Utility - Federal Reserve Bank of Atlanta ^ 自然利子率について：理論整理と計測 - 日本銀行ワーキングペーパーシリーズ ^ Gross, Bill H. (July 30, 2015). “Gross: Low rates are the problem, not the solution ”. CNBC . July 30, 2015 閲覧。
